ですが、企業のホームページ上にある問い合わせフォームから営業しても良いの?問い合わせフォーム営業の正しいやり方は?と実施を迷っている方も多いのではないでしょうか。 問い合わせフォーム営業は、手順を守って実施することで成果を上げられる手法です。面識のない企業にもアプローチでき、確度の高いアポイントが獲得できるメリットがあります。 この記事では、問い合わせフォーム営業を検討する際のポイントをお伝えします。正しい始め方からリスクを抑える方法、反響率を高める方法まで解説しています。 完全無料!新規顧客獲得のための営業代行会社を選定支援するサービス詳細へ
問い合わせフォーム営業とは、法人の問い合わせ専用フォームに営業メールを送る方法 問い合わせフォーム営業は、法人の問い合わせ専用フォームに営業メールを送る新規開拓の手法です。企業に寄せられるさまざまな相談の窓口として、多くの企業が問い合わせフォームをホームページ上に用意しています。
問い合わせフォーム営業とは、法人の問い合わせ専用フォームに営業メールを送る方法問い合わせフォームはオンライン営業の手段クレームを引き起こすリスクがある問い合わせフォーム営業を始める前に確認したいメリット・デメリット問い合わせフォーム営業のメリット問い合わせフォーム営業のデメリット問い合わせフォーム営業に向いている企業と不向きな企業向いている企業1.新しい商品・サービスの認知を広めたい企業向いている企業2.訪問営業をほかの手段に切り替えたい企業不向きな企業1.事務的な作業に工数・人員を割くのが難しい企業不向きな企業2.ブランド力やコンプライアンス重視の企業商談化率アップやアポイント獲得単価の大幅カットに成功した事例アポイントからの契約率が50%を達成した建築事務所の例1日あたり5〜6000件のメールを送信し、商談化率が150%アップリスト収集からメール送信まで完全自動化で1アポ8,000円を実現問い合わせフォーム営業のやり方4ステップステップ1.営業メールの送り先となるリストを用意するステップ2.メールの文章を作成する3.問い合わせフォームへ営業メールを送る4.営業メールへの返信に対応するリスクを回避するために最低限チェックしておきたい5つのポイント1.サイトポリシーで禁止事項を確認する2.エンドユーザーや製品などの専用窓口に送らない3.「営業メールお断り」の問い合わせフォームは避ける4.次にメールを送るまで2週間~1カ月空ける5.連絡停止の要望を受けたら二度と営業メールを送らない問い合わせフォーム営業の効果を高める方法2パターン1.反響率を高める2.工数を減らしてアポイント獲得コストを下げるまとめ完全無料!スタートアップ向け営業代行会社の選定支援サービス(PR)
問い合わせフォームへ営業のメール文を送ることは問題ありませんが、面識のない企業へアプローチするためクレームのリスクもはらみます。 まずは、問い合わせフォーム営業に対する正しい知識を持ちましょう。
問い合わせフォームはオンライン営業の手段 問い合わせフォームはさまざまな問い合わせの窓口ですので、営業メールを送ることに問題はありません。2021年4月時点で、法律により禁止されているわけでもありません。 実際に、問い合わせフォームを活用して営業を行う企業が増えており、問い合わせフォーム営業を代行している会社やツールも登場しています。 まずは、問い合わせフォーム営業には問題がないことを認識してください。
クレームを引き起こすリスクがある ただし、「営業メールお断り」のフォームへ送信してしまうなど、間違ったやり方をしてしまうと、クレームにつながるリスクがあります。問い合わせフォームは、社外の営業用に用意されたものではないからです。 その問い合わせフォームを利用して、面識のない企業が営業活動を行うことに、良くない印象を抱く企業もあります。その印象が過度に悪化することで、クレームにつながってしまうのです。 問い合わせフォーム営業は、訪問営業やテレアポと同じ「プッシュ型」の営業方法です。ニーズのまったく無い企業や勝手な営業行為を嫌う人には、毛嫌いされる可能性があることに留意しておきましょう。
問い合わせフォーム営業を始める前に確認したいメリット・デメリット 問い合わせフォームのメリットとデメリットを解説します。 メリット デメリット メリットには、問い合わせフォーム営業が新規開拓に効果的な理由が挙げられます。デメリットとしては、準備やメール送信に工数がかかることが挙げられます。 問い合わせフォームが自社の課題を解決し、現状とマッチする手法がどうかを以下で確認してみてください。
問い合わせフォーム営業のメリット 問い合わせフォーム営業のメリットは、次の2点です。
1.面識のない企業にアプローチできる アプローチしたい企業と面識がなくても、問い合わせフォームからコンタクトできるのがメリットです。 特定の企業にコンタクトを取る場合、社内で名刺交換の履歴を確認することが一般的です。そのとき社内に名刺情報がなくても、問い合わせフォームがあれば企業の総合窓口へアプローチできます。
2.高確度のアポイントにつながる 高確度のアポイントにつながりやすいことも、問い合わせフォーム営業の大きなメリットです。問い合わせフォーム営業が高確度のアポイントにつながる理由を2つお伝えします。 実は、問い合わせフォームに届くメッセージを、決裁者が確認している企業が多くあります。問い合わせフォームからの連絡は、顧客からの要望や取材の相談なども入るためです。 マネージャーや取締役など決裁権を持つ人が、フォーム経由の問い合わせへの対応方法を決めていることは少なくありません。この傾向は、中小企業やベンチャー企業でとくに強くなります。 また、メールの内容が響き前向きな返事をもらえたということは、相手先の課題と自社のソリューションがマッチする可能性がとても高いといえます。自社の商品やサービスを、今すぐ欲しいと思っている企業の確率も高いのです。 以上、2つの理由から、問い合わせフォーム営業が高確度のアポイントにつながっていきます。
問い合わせフォーム営業のデメリット 問い合わせフォーム営業における最大のデメリットは、工数がかかってしまうことです。大きく分けて2つの手間が発生します。
1.送信数勝負になる ゼロからの関係構築になるので、とにかく数を送ることが必要になります。1回のメール送信で、反響率は0.2~0.4パーセントほどに落ち着くと考えてください。 たとえば10件の反響が欲しいと思った場合、最低でも2,500件の送り先が必要です。反響率が0.2パーセントであるなら、5,000件以上のアプローチが必要になります。営業先リストは多めに確保しましょう。 ちなみに反響率は、感覚をつかんだりメール文を工夫したりすることでも上がります。営業手法と比べた反響率の目安として、下記を参考ください。
2.メール文を手入力しなければならない メールの一斉送信と違い、企業個別の問い合わせフォームにメール文を手入力しなければいけないのがデメリットです。 問い合わせフォームごとに入力項目や文字数制限が異なる点にも注意が必要です。送信不可の場合に原因を特定し、臨機応変に文章を変更するなどの対応をしなければなりません。
問い合わせフォーム営業に向いている企業と不向きな企業 以上のメリット・デメリットを踏まえると、問い合わせフォーム営業に向いている企業は、新規開拓の手段を探している企業といえます。逆に、不向きな企業とは、工数を割くのが難しい企業や社会的信用を大切にしたい企業です。
向いている企業1.新しい商品・サービスの認知を広めたい企業 商品やサービスをローンチしたばかりで、認知度がまだ低いときは、問い合わせフォーム営業が有効といえます。面識がない企業にも、自社の商品・サービスを周知させることが可能だからです。 アプローチしたい企業に問い合わせフォームが用意されていれば、新規開拓の強力な手段が増えることになります。新しい商品・サービスを認知させたい企業は、問い合わせフォーム営業を有効活用しましょう。
向いている企業2.訪問営業をほかの手段に切り替えたい企業 問い合わせフォーム営業は、訪問営業やテレアポと似た新規開拓の営業方法ですが、オンラインで行えることが異なります。 訪問営業やテレアポといったこれまでの営業方法は、相手がオフィスにいることを前提としていました。問い合わせフォーム営業ならオンラインで行えるため、テレワークなどで相手がオフィスにいない場合も営業が可能です。 訪問営業やテレアポを何度も行ってきたが、効果が出づらくなっているといった企業は、検討の価値がある営業手法といえます。
不向きな企業1.事務的な作業に工数・人員を割くのが難しい企業 問い合わせフォーム営業では、企業ごとに営業メールを送る必要があり、一定の工数がかかります。反響への対応工数を見積もり、クレーム対応にかける時間も想定しなければいけません。 リストの用意やメール文面の作成・送信などに、必要な工数・人員を割くのが難しい企業は、今すぐ取り組むべきではないでしょう。問い合わせフォーム営業は、営業人員をスイッチしたり補充できたりする場合に検討可能な営業方法といえます。
不向きな企業2.ブランド力やコンプライアンス重視の企業 ブランド力を大切にする企業では、問い合わせフォーム営業を控えるのが無難です。コンプライアンス重視の企業での実施も、リスクの方が大きくなる可能性があるので注意しましょう。 問い合わせフォームからの営業は、受け取り手によっては良くない印象を抱いてしまう可能性がゼロではないからです。万が一、「営業メールお断り」を見逃してメールを送ってしまうと、トラブルにもなりかねません。 新規開拓のスピードより社会的信用を第一とする企業では、問い合わせフォーム営業を慎重に検討してください。
商談化率アップやアポイント獲得単価の大幅カットに成功した事例 問い合わせフォーム営業を上手に活用すると、商談化率アップやアポイント獲得コストの削減に寄与します。ここでは、問い合わせフォーム営業で大きな成果を出している事例を3つ紹介します。
アポイントからの契約率が50%を達成した建築事務所の例 東海地区に拠点を置く建築事務所では、問い合わせフォーム営業により獲得できたアポイントのうち半数が契約に至っています。
ターゲットを絞りリストを1,500件に厳選したアプローチ原稿をブラッシュアップした
営業先をあらかじめ厳選したことが奏功しました。営業代行会社の協力を得て、メール文面もブラッシュアップしています。こうした工夫により、高品質なリードが獲得できたとのことです。 メール文面を読み、自社サービスに関心を持った相手が返信をするので、アポイントの質が高まったそうです。テレアポと比較して、広いエリアへ営業できるようにもなりました。 広範囲にメールを送れるからといって、あてずっぽうに営業メールを送っては最大限の成果を得るのが難しいでしょう。自社商品・サービスを本当に必要としてくれる営業先を見極め、相手の心に響くメール文章を考えつくすことが大切です。 参考:お問い合わせフォーム営業代行|株式会社アイランド・ブレイン
1日あたり5〜6000件のメールを送信し、商談化率が150%アップ 1日に5~6,000のメール送信が可能になり、実績ベースでテレアポと比べ商談化率が約150%アップした事例があります。 これは、営業代行ツールの「apoli(アポリ)」を組み合わせた例ですが、高確度に寄与しやすいという問い合わせフォーム営業の特長が、ITツールを使うことでより顕著になりました。...