Posts

そのLINEをビジネスに活用できる「LINE＠」は、すでに全国で21万店舗以上に活用されており、スマホ時代に必須の販促施策です。特に店舗をお持ちの企業で、まだ活用していないのであれば、今すぐ始めるべきです。 一方で、LINE＠で成功しているのは一部のみ、多くの中小企業が活用に苦戦しているという話をよく聞きます。なぜ、苦戦してしまうのでしょうか？ 実は、中小企業がLINE＠で成果を出すポイントは、結局のところ１つに集約されます。 それは、いかに多くの顧客に「友だち追加」をしてもらえるかです。特に最短で1000人の友だち獲得ができれば、大きな成果につなげやすくなります。 本記事では、当社が中小企業専門でLINE＠の運用代行をしている中で培ってきた、友だちを早期に集め、効果を得るためのポイントを事例を交えてご紹介します。 ※注意：「LINE＠」は2019年4月に統合され「LINE公式アカウント」に名称が変わっています。最新情報は以下の記事にて解説しています。 使い方の概要：5分で分かるLINE公式アカウントの使い方。必ず使いたい3つの機能とは？料金プラン：2020年最新LINE公式アカウントの料金プラン攻略。コスパよく効果を出す技と無料活用術始め方・作り方：【2020年8月最新版】LINE公式アカウントの作り方の完全手順と事前に決めておくべき4つのこと専門家インタビュー：LINE公式アカウントの活用ポイントと非対面売上を伸ばした事例をソウルドアウトLINE事業本部長・浅見氏に聞いてきた 目次そもそも、LINE＠とは何か？【よくあるケース】中小企業ほど「友だち集め」に苦戦して、そのまま休眠化する友だち1000人を最短ルートで獲得する、これが成功の第一歩【ポイント】無料のフリープランではなく、有料のベーシックプランを最初から契約してしまう友だちを増やすための王道施策５選を紹介【王道施策１】友だち登録特典のインセンティブを設定【王道施策２】顧客接点への徹底的な露出【王道施策３】店頭での声掛け、その場で一緒に登録【王道施策４】紹介キャンペーン【王道施策５】広告の活用（特にスマホ広告）【事例】さらに友だちを増やすための応用施策【応用施策１】自動車教習所：サービスフローにLINEを組み込み、2ヵ月で友だち1,000人突破！【応用施策２】通販事業者：オフライン会員リストのデジタルシフト（参考）友だち1,000人突破した後に効くメッセージ配信のコツそもそも、LINE＠とは何か？LINE＠とは、簡単にいうと「企業用のLINEアカウント」です。今や、日本人の半分以上が使っているLINEを通じて、お店の情報を告知したり、クーポンを配信できます。ほぼ毎日見ているLINEにプッシュ型でメッセージを配信できるため、これまでの販促ツールに比べて圧倒的に効果が高いことが特徴です。すでに全国で多くの店舗が活用し、売上アップにつなげています。また、無料のフリープランもあるので、中小規模の店舗でも、気軽にはじめる事ができます。もっと詳しく知りたい方は、以下の記事が参考になります。参考：5分でわかるLINE＠とは？LINEとの違いと効果的な使い方まとめ 【よくあるケース】中小企業ほど「友だち集め」に苦戦して、そのまま休眠化するLINE＠には、無料のフリープランもあるので「とりあえずはじめてみる」中小企業も多くいらっしゃいます。しかし、実際にはじめてみても、思うように友だちが増えず、いざメッセージを配信しても、いつも来ている常連さんがクーポンを持ってくるだけ……。これでは、何のためにLINE＠をやっているかわかりません。繰り返しになりますが、LINE＠はスマホ時代の販促施策として最も効果が良い手法です。特に店舗集客において、LINE＠を上手く使えていない企業は、今後大きなハンデをを背負うことになります。中小企業こそ、LINE＠の有効活用に正面から向き合う必要があります。LINE＠でのメッセージ配信の手間やコストは、友だちが10人でも5000人でも変わりません。ここがチラシやハガキと違うLINE＠の大きなメリットです。このメリットを最大限活かすためには、「無料だから、とりあえずはじめてみる」ではなく、最初にコストも時間も積極的に投資する発想の転換が必要です。 友だち1000人を最短ルートで獲得する、これが成功の第一歩中小企業がLINE＠を成果につなげるための秘訣は「友だちを1000人を最短ルートで獲得すること」に尽きます。なぜなら、最も効果につながる「メッセージ配信」は、友だち登録している人にしか届かないからです。LINE＠をビジネスに有効活用するのであれば、最低でも300人、できれば1000人の友だちを集めていないと、なかなか効果が実感しづらいというのが現実です。また、多くの成功事例にあるような「メッセージを工夫して成果を出す」というのは、一定数の友達登録がいることが前提になっています。そして、当然ながら認知度が高くファンが多いブランドを持つ企業は、数千人の友だちを簡単に集めることができます。特に、ランキング上位にあるような1000万人規模で友だちがいる企業では、メッセージの開封率やタップ率が1％上がるだけで数十万人単位でアクションが増えます。だからメッセージの工夫が大事になるのです。参考：LINE＠ & LINE公式アカウント人気ランキング｜User Localしかし、友だちが50人の中小企業がタップ率を1％改善してもユーザーのアクション数はほぼ変わりません。とにかくまずは友だちを集める。これが先です。【ポイント】無料のフリープランではなく、有料のベーシックプランを最初から契約してしまうそこで、まずは最初から拡大を前提に有料のベーシックプランを契約してしまいます。フリープランからはじめると、1000通までの上限があるので、友だちを増やすこと自体に躊躇が生まれやすいです。小さくはじめられることはメリットですが、大きく育てなければ実施する意味がありません。そのために、最初から無料のフリープランではなく、有料のベーシックプランを契約してしまい、活用する覚悟を持って最短で一気に1000人を超える友だち獲得を目指します。試して効果を見ながら、ではなく、最初に覚悟を決めて一気に勝負することが気持ちの面でも大切です。また、有料のベーシックプランであれば、「リッチメッセージ」も送れます。「リッチメッセージ」は訴求力高く、タップ率が２～４倍になる実績も出ていますので、その点でも有料のベーシックプランを選ぶべきです。 友だちを増やすための王道施策５選を紹介では、ここからは、初期に一気に友だちを増やすための施策案をご紹介します。これらの施策は多くの企業が実際に成果を出している実証済みの王道施策になります。目新しいことは何もない、ある意味「ベタ」な手法ですが、しっかりやり切ることで確実に成果につながるものばかりです。【王道施策１】友だち登録特典のインセンティブを設定「友だち追加で●●円割引クーポンプレゼント！」 「友だち追加で●●が無料」割引や無料プレゼントのクーポンは必須と言えるくらい効果的です。お客さまが「友だち追加したい」と思うような要素がなければ、なかなか登録してもらえません。また、クーポンに加えて、タイムセールやキャンペーンなどLINE＠で得られる情報提供があることもインセンティブになります。【王道施策２】顧客接点への徹底的な露出インセンティブを設定したら、次にすべきは告知です。店頭やWeb・チラシやフリーペーパーなど、あらゆる接点でLINE＠に登録するとインセンティブが得られることを告知しましょう。店頭では、レジ周りへのPOP設置はもちろん、トイレの個室や試着室など、お客さまの目に入りそうな、あらゆるところに掲示します。飲食店などでは、必ず目に入る「メニュー」に告知を入れることも必須です。QRコードやIDを掲載し、その場で登録できるようにしておきます。Webでも、自社サイトやブログ、メールマガジンやメールのフッタ、FacebookやTwitter、プレスリリースなど、顧客とのあらゆる接点で告知します。追加ボタンが設置できない場合はURLのみ設置でも問題ありません。その場で登録できるようにしておきます。インセンティブをつけているのであれば「お客さまに気づいてもらえないことが失礼」という気概で、知ってもらうために徹底的に露出していきます。告知用のポスターは、LINE＠の管理画面から無料で作成できます。また有料の卓上POPやステッカーなど販促用のノベルティも管理画面から発注できますので、必要に応じて活用してください。【王道施策３】店頭での声掛け、その場で一緒に登録地道ながら、効果的なのが店頭での声掛けです。例えば、レジ周辺に告知を掲示しておき、お会計の時にスタッフがお声掛けして、その場で登録します。混雑時には難しい施策ですが、抜群に効果があります。その場で割引も適用できるようにしておくと、登録率がさらに上がります。また店舗が広い場合には、店の入り口に特設ブースを設けて登録を促すという施策も効果的です。声掛けの施策をする場合には、お客さまが操作に困ったときにサポートできるように、スタッフ全員、事前に登録の操作を確認しておきましょう。声をかけるだけでなく、一緒に登録作業を見守る、という意識で取り組むと良いでしょう。【王道施策４】紹介キャンペーン販促施策として実施される事の多い紹介キャンペーンと連動させるのも効果的な施策です。紹介してくれた方へのインセンティブはもちろん、紹介された方は、登録インセンティブと紹介キャンペーンインセンティブの両取りができるようにしておくことで、友だち登録につなげます。キャンペーンのインセンティブとオペレーションが煩雑になるというデメリットがあるため、難しい業種もありますが、ぜひ検討してみてください。「LINE 紹介キャンペーン」などで検索してみると、様々な事例が出てきますので参考にしてみても良いでしょう。【王道施策５】広告の活用（特にスマホ広告）フリーペーパーや地域情報誌に広告を出しているのであれば、LINE＠と登録キャンペーンの告知を掲載するのは効果的です。また、客単価が比較的高く、リピートが重要な業種であれば、スマホ広告の活用は有力な選択肢になります。スマホ広告の場合、ボタンやURLをタップするとそのまま友だち登録できるメリットがあります。特に、一度自社サイトに来たユーザーに広告を出せる「リターゲティング広告」は、LINE＠の登録キャンペーンの告知と非常に相性が良いため、特におすすめです。 【事例】さらに友だちを増やすための応用施策５つの王道施策と併せて、業種・業態の特性を活かした応用施策も検討しましょう。特に、サービスを利用するお客さまが必然的に友だち登録するような仕掛けが作れるとベストです。どのような施策なのか具体的な事例を交えて紹介します。【応用施策１】自動車教習所：サービスフローにLINEを組み込み、2ヵ月で友だち1,000人突破！ある自動車教習所では、全ての入校生に対して入校手続きの段階でLINE@の友だち追加を行わせています。これは、入校後の実車教習の空き枠確認から予約までを全てLINE@で行うフローとしているためです。LINEをインストールしていない教習生へはLINEのインストール方法から指導し、LINE@の友だち登録を行ってもらっています。割引や特典があるわけではなくても、サービスフローにLINEを組み込んでしまうことで友だち追加することに必然性をもたせています。結果、2ヵ月程度で友だち数1,000人を突破。そして、入校生獲得を目的に「友だち紹介キャンペーン」をLINE＠より配信しました。 その結果、1ヵ月で十数人の紹介経由入校が発生しました。LINE@導入前も、教習所内の待ち合わせ室や休憩所、トイレなどに紹介キャンペーンを貼り紙告知していました。しかし、紹介経由での入校は月に数件あるかないかという実績でした。成功のポイントは2点。①企画情報の共有（シェア）が容易であった→情報を受け取った教習生は自身がLINEでつながっているリアルの友だちへワンタップでのシェアが可能だったため②在籍教習生全員とつながっていた→全ての教習生とつながっている為、配信ボリュームを担保できていたためまた、副次的な効果として、サービスフローにLINEを組み込んだことで受付スタッフの業務効率も大幅に改善したそうです。それまでは電話や受付窓口での対面で応対していたところをLINEへと移管したことで同時に複数人の応対が可能になりました。【応用施策２】通販事業者：オフライン会員リストのデジタルシフトある通販事業者では、オンライン会員は数千人程度でしたが、十数万人超のオフライン会員を有していました。オフライン会員に対しては、半期に一度の季刊誌の送付、セール期のDMによる追客を行ってきましたが、年々反響率が下がっていました。そこでDMにてプレゼント企画を告知。この企画への応募を「LINE@で応募」とし、LINE@への友だち追加を促進。結果、数ヵ月で友だち数1,000人を突破。この友だちに対して、商品情報を配信していったところLINE＠経由の売上高がすぐにメルマガ経由売上高を超え、1年後にはDM経由売上高をも超えました。古くからDMやカタログを活用している企業にとって、その顧客情報は大きな資産です。この顧客情報をLINE＠の友だち登録を通じて「デジタルシフト」を果たせたという事例です。 （参考）友だち1,000人突破した後に効くメッセージ配信のコツ王道施策や応用施策を駆使して、友だちを一気に増やせたら、次に取り掛かるのはメッセージ配信です。メッセージ配信のポイントは、画像を作る手間を惜しまず、「リッチメッセージ」を使用することです。これだけでタップされる確率が２～４倍に上がります。その他、タイミングやコツについては、以下の記事にまとめてありますので、参考にしてみてください。参考：LINE＠で店舗への集客を継続的に増加！事例に学ぶ効果的な配信のコツ そもそも、LINE＠とは何か？【よくあるケース】中小企業ほど「友だち集め」に苦戦して、そのまま休眠化する友だち1000人を最短ルートで獲得する、これが成功の第一歩【ポイント】無料のフリープランではなく、有料のベーシックプランを最初から契約してしまう友だちを増やすための王道施策５選を紹介【王道施策１】友だち登録特典のインセンティブを設定【王道施策２】顧客接点への徹底的な露出【王道施策３】店頭での声掛け、その場で一緒に登録【王道施策４】紹介キャンペーン【王道施策５】広告の活用（特にスマホ広告）【事例】さらに友だちを増やすための応用施策【応用施策１】自動車教習所：サービスフローにLINEを組み込み、2ヵ月で友だち1,000人突破！【応用施策２】通販事業者：オフライン会員リストのデジタルシフト（参考）友だち1,000人突破した後に効くメッセージ配信のコツ LINE＠とは、簡単にいうと「企業用のLINEアカウント」です。 今や、日本人の半分以上が使っているLINEを通じて、お店の情報を告知したり、クーポンを配信できます。 ほぼ毎日見ているLINEにプッシュ型でメッセージを配信できるため、これまでの販促ツールに比べて圧倒的に効果が高いことが特徴です。 すでに全国で多くの店舗が活用し、売上アップにつなげています。 また、無料のフリープランもあるので、中小規模の店舗でも、気軽にはじめる事ができます。もっと詳しく知りたい方は、以下の記事が参考になります。 参考：5分でわかるLINE＠とは？LINEとの違いと効果的な使い方まとめ 【よくあるケース】中小企業ほど「友だち集め」に苦戦して、そのまま休眠化する LINE＠には、無料のフリープランもあるので「とりあえずはじめてみる」中小企業も多くいらっしゃいます。 しかし、実際にはじめてみても、思うように友だちが増えず、いざメッセージを配信しても、いつも来ている常連さんがクーポンを持ってくるだけ……。 これでは、何のためにLINE＠をやっているかわかりません。 繰り返しになりますが、LINE＠はスマホ時代の販促施策として最も効果が良い手法です。特に店舗集客において、LINE＠を上手く使えていない企業は、今後大きなハンデをを背負うことになります。 中小企業こそ、LINE＠の有効活用に正面から向き合う必要があります。 LINE＠でのメッセージ配信の手間やコストは、友だちが10人でも5000人でも変わりません。ここがチラシやハガキと違うLINE＠の大きなメリットです。 このメリットを最大限活かすためには、「無料だから、とりあえずはじめてみる」ではなく、最初にコストも時間も積極的に投資する発想の転換が必要です。 友だち1000人を最短ルートで獲得する、これが成功の第一歩 中小企業がLINE＠を成果につなげるための秘訣は「友だちを1000人を最短ルートで獲得すること」に尽きます。 なぜなら、最も効果につながる「メッセージ配信」は、友だち登録している人にしか届かないからです。LINE＠をビジネスに有効活用するのであれば、最低でも300人、できれば1000人の友だちを集めていないと、なかなか効果が実感しづらいというのが現実です。 また、多くの成功事例にあるような「メッセージを工夫して成果を出す」というのは、一定数の友達登録がいることが前提になっています。そして、当然ながら認知度が高くファンが多いブランドを持つ企業は、数千人の友だちを簡単に集めることができます。 特に、ランキング上位にあるような1000万人規模で友だちがいる企業では、メッセージの開封率やタップ率が1％上がるだけで数十万人単位でアクションが増えます。だからメッセージの工夫が大事になるのです。 参考：LINE＠ & LINE公式アカウント人気ランキング｜User Local しかし、友だちが50人の中小企業がタップ率を1％改善してもユーザーのアクション数はほぼ変わりません。とにかくまずは友だちを集める。これが先です。 【ポイント】無料のフリープランではなく、有料のベーシックプランを最初から契約してしまう そこで、まずは最初から拡大を前提に有料のベーシックプランを契約してしまいます。 フリープランからはじめると、1000通までの上限があるので、友だちを増やすこと自体に躊躇が生まれやすいです。小さくはじめられることはメリットですが、大きく育てなければ実施する意味がありません。 そのために、最初から無料のフリープランではなく、有料のベーシックプランを契約してしまい、活用する覚悟を持って最短で一気に1000人を超える友だち獲得を目指します。試して効果を見ながら、ではなく、最初に覚悟を決めて一気に勝負することが気持ちの面でも大切です。 また、有料のベーシックプランであれば、「リッチメッセージ」も送れます。「リッチメッセージ」は訴求力高く、タップ率が２～４倍になる実績も出ていますので、その点でも有料のベーシックプランを選ぶべきです。 友だちを増やすための王道施策５選を紹介 では、ここからは、初期に一気に友だちを増やすための施策案をご紹介します。これらの施策は多くの企業が実際に成果を出している実証済みの王道施策になります。 目新しいことは何もない、ある意味「ベタ」な手法ですが、しっかりやり切ることで確実に成果につながるものばかりです。 【王道施策１】友だち登録特典のインセンティブを設定 「友だち追加で●●円割引クーポンプレゼント！」 「友だち追加で●●が無料」 割引や無料プレゼントのクーポンは必須と言えるくらい効果的です。お客さまが「友だち追加したい」と思うような要素がなければ、なかなか登録してもらえません。 また、クーポンに加えて、タイムセールやキャンペーンなどLINE＠で得られる情報提供があることもインセンティブになります。 【王道施策２】顧客接点への徹底的な露出 インセンティブを設定したら、次にすべきは告知です。 店頭やWeb・チラシやフリーペーパーなど、あらゆる接点でLINE＠に登録するとインセンティブが得られることを告知しましょう。 店頭では、レジ周りへのPOP設置はもちろん、トイレの個室や試着室など、お客さまの目に入りそうな、あらゆるところに掲示します。飲食店などでは、必ず目に入る「メニュー」に告知を入れることも必須です。QRコードやIDを掲載し、その場で登録できるようにしておきます。 Webでも、自社サイトやブログ、メールマガジンやメールのフッタ、FacebookやTwitter、プレスリリースなど、顧客とのあらゆる接点で告知します。追加ボタンが設置できない場合はURLのみ設置でも問題ありません。その場で登録できるようにしておきます。 インセンティブをつけているのであれば「お客さまに気づいてもらえないことが失礼」という気概で、知ってもらうために徹底的に露出していきます。 告知用のポスターは、LINE＠の管理画面から無料で作成できます。また有料の卓上POPやステッカーなど販促用のノベルティも管理画面から発注できますので、必要に応じて活用してください。 【王道施策３】店頭での声掛け、その場で一緒に登録 地道ながら、効果的なのが店頭での声掛けです。 例えば、レジ周辺に告知を掲示しておき、お会計の時にスタッフがお声掛けして、その場で登録します。混雑時には難しい施策ですが、抜群に効果があります。その場で割引も適用できるようにしておくと、登録率がさらに上がります。 また店舗が広い場合には、店の入り口に特設ブースを設けて登録を促すという施策も効果的です。 声掛けの施策をする場合には、お客さまが操作に困ったときにサポートできるように、スタッフ全員、事前に登録の操作を確認しておきましょう。声をかけるだけでなく、一緒に登録作業を見守る、という意識で取り組むと良いでしょう。...

動画配信プラットフォームは、企業が対外的に行うブランディングなどの目的だけではなく、テレワークが普及する中で社内の情報共有や、社員教育などのeラーニングを行うために導入する企業も増えています。 動画配信プラットフォームの導入を検討する場合、 いろいろなサービスがあるが、なにをどのように比較すればいいかわからない。費用について具体的に知りたい。セキュリティ対策にはどのような違いがあるのか。 など、サービスによっても違いがあり、自社にあった動画配信プラットフォームを探すのは大変です。 今回はこのような思いを抱いている方向けに、動画配信プラットフォームの比較ポイントと37種のおすすめ動画配信プラットフォームを紹介します。 この記事を読むことで、探す手間をかけずに、自社にぴったりの動画配信プラットフォームを効率的に比較することができます。 なお、本記事では各動画配信プラットフォームの注目度を客観的に判断するため、「動画配信プラットフォーム」で検索し、検索上位11位までの紹介サイト6個を調査し、各動画配信プラットフォームを登場回数順に並べました。ぜひ参考にしてください。 ULIZA／株式会社PLAY ULIZA／株式会社PLAYBrightcove Video Cloud／Brightcoveクラストリーム／株式会社アイ・ピー・エルJ-Stream Equipmedia／株式会社Ｊストリームnecfru Media Cloud／株式会社ネクフルP-stream／ pepex株式会社millvi／株式会社エビリーLePMOS／株式会社ヒューマンセントリックスMOOGA／株式会社ワンゴジュウゴギガキャスト／ロゴスウェア株式会社メガDOGA／株式会社カテノイドVimeo／Vimeo, Inc.Wistia／Wistia Inc.ビデオグ／ロジックデザイン株式会社YouTube／Google LLCその他おすすめの動画配信プラットフォーム動画配信プラットフォームの比較ポイント1. 自社の動画配信の目的に合ったサービスがあるか2. 動画が悪用されないためのセキュリティ対策はあるか3. 操作性やサポート体制はどうかまとめ 「動画」に関わる各種サービスの導入から運用までを一気通貫でサポート。社内には動画配信の専門技術に精通したエンジニアが100名以上在籍。顧客要望に沿ったシステムの機能拡張やサービス連携・技術コンサルティング・各種運用代行も可能。 Brightcove Video Cloud／Brightcove 多数の機器・フォーマット・プラットフォームにリーチし、それを利用可能な最速のHTML5動画プレーヤーで実現。解析機能は、視聴者行動やコンテンツの効果について深い洞察を提供。世界中で 24時間365日のサポート体制を敷く。 クラストリーム／株式会社アイ・ピー・エル 約3,000時間の動画が保存できる圧倒的な大容量。2倍の早送り再生でも音声が聞き取りやすい最新技術。オンプレミス版で高いセキュリティ基準にも対応。 J-Stream Equipmedia／株式会社Ｊストリーム 2,000アカウント以上の導入で培われたノウハウから、常に安定した動画配信を実現。自社保有・運営のコンテンツ配信ネットワークによって安定した動画配信を実現。利用者のスキルに左右されず、Webに不慣れな人でも十分に利用可能な使いやすい管理画面。 necfru Media Cloud／株式会社ネクフル ランニングコストは尺・容量・配信量のみの明朗会計。動画以外に音声のみの配信も可能。オンデマンド・ライブ・ライブ動画広告配信が可能。 P-stream／ pepex株式会社 月額9,800円から。利用分のみの支払いで、無駄な出費ゼロ。視聴中や視聴後に表示される広告がないので、別の動画への誘導を防ぐことができる。ストリーミング配信を利用することで、視聴者の動画コンテンツダウンロードを防ぎ、簡単には複製できないようにすることが可能。 millvi／株式会社エビリー さまざまな業種・業界で700社以上の導入実績。システムだけでなく、動画ビジネスを行う上で必要なサービスを提供。自社にノウハウがなくても安心して導入可能。動画ビジネスの成功事例やさまざまな動画サービス情報を、直接説明ならびにブログなどで発信。 LePMOS／株式会社ヒューマンセントリックス 「動画」×「データ」で、学生との出会いを仕組み化する採用プラットフォーム。学習機能によって学習進捗率100％の自社をよく理解したモチベーションの高い学生と出会える。実際の説明会を撮影して参加登録付きのWebセミナーとして配信。少ないリソースで最大限の効果を発揮し、採用効率アップ。 MOOGA／株式会社ワンゴジュウゴ PC・スマホ・タブレット、どの端末からでもユーザーに最適な視聴体験を提供。視聴ユーザー向けに、動画を閲覧できるページを自動で作成。複数動画を一括アップロード可能。一般的なファイル形式に幅広く対応。 ギガキャスト／ロゴスウェア株式会社 利用者の目的や利用頻度に合わせた５つの料金プラン。販売形式は、サーバーを含めてシステム環境ごと貸すクラウド型販売。パソコンからの閲覧はもちろん、iPhone・iPad・Androidなど幅広いモバイル機器から閲覧が可能。担当者が顧客を訪問し、パソコン・カメラ・マイクの設定を行い、機材やGigaCastの使い方をレクチャーするサービスあり。 メガDOGA／株式会社カテノイド 大容量・低価格、あらゆる端末に向けたトータル動画配信プラットフォーム。ストリーミング配信・SSL通信により、配信される動画の複製を防ぐ。メガDOGAの機能をプログラムから利用できるWeb APIを提供。 Vimeo／Vimeo, Inc. 少しだけHD動画をアップロードしたい、という方にぴったりの無料プラン「Vimeo Basic」あり。週ごとまたは合計の最大使用量まではファイルサイズや再生時間の制限なく利用可能。すべてのプランが返金保証付き。 Wistia／Wistia Inc. 50万件以上のサポート実績。広告なしで、動画やポッドキャストを再生可能。視聴者データを利用し、Facebook・Instagram・Google の広告で、新しい視聴者へのリーチや既存の視聴者のリターゲティングが可能。 ビデオグ／ロジックデザイン株式会社 お手持ちの動画を無期限無料で配信可能。業界初、視聴者数や配信時間を気にせずにライブ配信が可能。国際規格に対応し、多くの動画広告を掲載できる。 YouTube／Google LLC 表現する場所をあらゆる人に提供。誰でも何かを表現して世界中に発信し、コミュニティを共有、形成できる。 その他おすすめの動画配信プラットフォーム viaPlatz NetAttend Bizlat ストリーミングジャパン Ustream ツイキャス Facebook Twitch SHOWROOM ZAIKO Bizlat on Azure BizLive（ビズライブ） tebiki MediaPack Video Marketing Suite ビジュアモール ムービーライブラリ C-stream PanelDirector for Cloudサービスパッケージ Qumu DOUPA Jストリーム ソーシャルキャスト...

テレワークの普及より、働き方が大きく変わった昨今、マニュアル作成ツールは手順書やマニュアルの整備に活用されています。 マニュアル作成ツールの導入を検討する場合、 文字や画像だけでなく、動画やPC画面録画を用いて簡単でわかりやすいマニュアルが作れるか？パワポやワード・PDFなどの既存のマニュアルを取り込めるか？契約から導入までにどのくらいかかるのか？ など、比較ポイントがいくつかあり、自社に合ったマニュアル作成ツールを探すのは大変です。 そこで本記事では、マニュアル作成ツール27個の特徴や料金をわかりやすく整理してまとめました。 この記事を読むことで、探す手間をかけずに、自社にぴったりの良質なマニュアル作成サービスを効率的に比較することができます。 検索上位10位までのサイトの登場回数順にならべていますので、探す手間を省いて効率的にマニュアル作成ツールを比較できます。ぜひ参考にしてみてください。 在宅勤務時の生産性を爆上げする超情報共有術 Teachme Biz（ティーチミー・ビズ）／株式会社スタディスト 動画から必要な部分を切り出し簡単に追加、わかりやすい手順書が簡単作成！(特許第6472062号）QRコードでマニュアルにダイレクトアクセス、検索性が高いからマニュアルがユーザーに届くトレーニングコースを簡単設計、履修管理できる機能で人材の早期戦力化が実現 Dojo（ドージョー）／株式会社　テンダ 豊富な自動作成機能でマニュアル作成工数を最大98％削減！豊富なテンプレート、導入後のサポートで、誰が作っても高品質なマニュアルが作成できる！マニュアル作成だけじゃない！eラーニングなど幅広く活用できる！ iTutor（アイチューター）／株式会社ブルーポート マニュアル化したい作業を一度操作するだけで、あっという間にマニュアルが完成！撮影した動画の編集も行え、動画マニュアルも簡単に作成可能！外注不要でeラーニングコンテンツを社内で簡単作成 COCOMITE（ココミテ）／コニカミノルタ株式会社 基本レイアウト入力で、画像、動画、PDF、Word、Excel、PowerPointなど様々なタイプのマニュアルを作成・更新フォルダごとに複数ユーザーのアクセス管理ができ、オンライン管理マニュアルは最大5階層までフォルダ分けが可能導入・運用を円滑にスタートするため、遠隔勉強会でオンボーディングサポートも有償にて提供 clipLine／ClipLine株式会社 特定業界の技術、外国人向け日本の商習慣解説コンテンツなどを標準搭載学習履歴の集計・レポーティングなど、多店舗ビジネスに最適な情報設計組織・階層・個人ごとの教育カリキュラム設計 はたらきかたマニュアル／YAMAGATA INTECH株式会社 マニュアル利用者数30,000人以上遠隔地でもWebで新⼈研修翻訳管理機能で多言語対応もスムーズに tebiki／ピナクルズ株式会社 OJTを動画にとるだけで音声認識システムが字幕を自動生成外国人スタッフには自動翻訳、100カ国以上の言語に対応マニュアルはすべてクラウドへ、誰が見たか／できるようになったかが一目瞭然 TEんDo／株式会社テンダ 2,600社以上の導入実績自動キャプチャやエフェクトなどの機能でわかり易いマニュアルが誰でも作成可能多言語での、音声付きのコンテンツを作成することが可能 Qast／any株式会社 Q&Aとメモで、社内情報を集約投稿数や反応数で投稿者にスコアが付与、情報共有でどれだけ貢献しているか”が可視化SlackまたはTeams上のメッセージをQastに投稿可能 Stock／株式会社リンクライブ 簡単に「チームの情報ストック」と「タスク管理」「Slack」で流れて行ってしまう情報を、ワンクリックで、「Stock」にストック国際セキュリティ資格のISO27001(ISMS)を取得し、厳格なセキュリティ基準でサービス運営 WebDemo／株式会社ウェブデモ 「動画で伝える」に特化した会社日本初上陸の新サービス、ビジネスアニメが誰にでも簡単に作成世界的なIT企業Oracleが教育、研修用のコミュニケーションツールとして全面採用 NotePM／株式会社プロジェクト・モード 強力な検索機能。PDFやExcelの中身も全文検索フォルダ階層とタグ機能で情報を整理しやすいWeb上で簡単に文書作成できて、変更履歴も自動的に記録 FINTECS（フィンテックス）／株式会社フィンテックス クラウドック、動画マニュアル等様々なサービスユーザーの目線に沿った最適なマニュアル作成 ビジュアモール ムービーライブラリ／ソフトバンク株式会社 専用の回線で、同時接続1万以上の大規模かつ安定した動画配信、海外配信可能動画をチャンネル単位で管理、チャンネルに紐づいたユーザーのみが視聴でき安全な動画共有が可能動画を簡単に共有・配信 EZLecture（イージーレクチャー）／株式会社ラディアス 【導入効果事例】マニュアル作成時間を最大95%削減一般的なマニュアルに加え、動画＆体験型マニュアルも同時に作成可能買い切り型＆ランニングコスト不要。購入後のサポートは無料 wikipy／株式会社リーピー i-Share®DX／株式会社クイックス 場所を問わず閲覧できる。パソコン・スマートフォン・紙でも読みやすい整ったレイアウトの標準化された文書を簡単に作成バージョン、ログを残し、文書を適切に管理する その他おすすめのマニュアル作成ツール soeasy buddy（ソーイージーバディ） USER CENTERED MANUAL Dropbox Paper Googleドキュメント・スプレッドシート Mastree（マストリー） アニー Checkmate Shouin BPR+ MANUSTAR（マニュスター） マニュアル作成ツールの選ぶポイント3つ ここでは、マニュアル作成ツールの具体的な選び方のポイントを3つ解説します。 ポイント1. 作成したいマニュアルの形式に対応しているか？ 一言でマニュアルといっても、テキストだけのものや、イラストや画像、動画で手順を解説するマニュアルなど、さまざまな形式のマニュアルがあります。 テキストでは伝えづらい場合は画像や動画で視覚的に伝えられるマニュアル作成ツールを選ぶなど、使用用途に合わせて、作成したいマニュアルの形式に対応したツールを選びましょう。 参考：【最新版】おすすめのマニュアル作成ツール12選を徹底比較！｜起業ログ ポイント2. マニュアルを最適化するためのサポートがあるか？ 簡単に使えるツールといえども、必ずしも全くトラブルが起きないとは限りません。また、単にマニュアル作成ツールの使い方だけでなく、マニュアル作成時のアドバイスや、他社・他業種のマニュアル作成実績に基づいたサポートを提供してくれるサービスもあります。 ビジネスの規模を拡大する度にコンサルの力を借りる必要も出てきますので、機能や価格だけでなく、かゆいところに手を差し伸べてくれるサービスなどがあれば活用していきましょう。...

しかし、到達率や大量配信向けのシステムや、機能が充実しているシステムなど内容が種類によって異なるため、どのメール配信システムを選べばいいか迷われる方も多いのではないでしょうか。 そこで本記事では、メール配信システムサービス15個の料金や特徴、システムを選ぶ際のポイントをわかりやすくまとめました。 この記事を読むことで、探す手間をかけずに、自社にぴったりの良質なメール配信システムサービスを効率的に比較することができます。 なお、本記事では各メール配信システムサービスの注目度を客観的に判断するために、「メール配信システム　比較」で検索し、検索上位10個の紹介サイトを調査し、各サービスを登場回数順に並べました。ぜひ参考にしてください。 参考：ステップメールを5分で理解できる！自社の事例とノウハウを公開 売上3倍！メール経由でECサイトの売上を伸ばす方法【無料ebook】 プロが選んだ配信機能が細かく設定できるメール配信システム２選 メール配信システムを提供している企業から聞いた、配信性能に優れたおすすめのメール配信システムを2つ紹介します。 プロが選んだ配信機能が細かく設定できるメール配信システム２選ブラストメール／株式会社ラクスライトクラウドオートビズ／株式会社ビズクリエイト有名・普及率が高いメール配信システム３選配配メール／株式会社ラクスWEBCAS e-mail／株式会社WOW WORLDMailPublisherメール配信システムのピックアップ[PR]配配メール／株式会社ラクスCuenoteシリーズ／ユミルリンク株式会社WiLL Mail／株式会社サパナブラストメール／株式会社ラクスライトクラウドオートビズ／株式会社ビズクリエイトMailChimp／MailChimp社める配くん／株式会社ディライトフルSendGrid／Twilio Japan合同会社／株式会社構造計画研究所オレンジメール／株式会社オレンジスピリッツBenchmark Email／株式会社ベンチマークジャパンWEBCAS e-mail／株式会社WOW WORLDエキスパ／株式会社エキスパートNEXLINK／株式会社ネクスウェイまぐまぐ！／株式会社まぐまぐスターセブン／株式会社アークプロジェクトその他おすすめのメール配信システム29選メール配信システムを比較するための3つのポイント1.コスト2.機能面3.導入実績まとめ ※メール配信システム提供企業への以下のアンケート回答を元にまとめております。 ・メール配信システムを選ぶうえで大事にすべきポイントを、理由を踏まえて教えて下さい ・プロダクトを選定する場合、どのメール配信システムが候補に上がりますか？自社ツールを除いてお答えください。 ブラストメール／株式会社ラクスライトクラウド かんたんな操作でデザイン性の高いメールを作成。毎時280万通の超高速配信。効果測定データをもとに、件名や配信時間を最適化できる。 オートビズ／株式会社ビズクリエイト 15年以上の運用実績で培った独自のノウハウとシステムで、メールを確実に届ける。月1,815円～と、リーズナブルな料金プラン。困ったらすぐに電話で聞ける。充実したサポート。 有名・普及率が高いメール配信システム３選 初めてメール配信システムを導入する場合には、普及しているメール配信システムが安心です。ここではプロが選んだ知名度が高いメール配信システムを３つ紹介します。 ※メール配信システム提供企業への以下のアンケート回答を元にまとめております。 ・自社以外で「有名」「普及率」が高いと思うメール配信システムを記載してください。 配配メール／株式会社ラクス メール配信に特化したシンプルな構造。スパムメール判定されないための対策により、⾼い到達率を維持。導入前から導入後まで、顧客の運用に踏み込んだサポートを実施。 WEBCAS e-mail／株式会社WOW WORLD 数万件、数十万件単位の大量メルマガも、PC・モバイル等デバイス問わず高速確実に配信。個別最適化したオススメ情報をメールで配信する「レコメンドメール」配信を実現。多言語でのメール配信が可能。管理画面の多言語化にも対応。 MailPublisher 4,100万通/時という圧倒的な配信性能月間60億通を超えるメール配信実績連携によって実現する高度なマーケティング環境 メール配信システムのピックアップ[PR] メール配信に特化したシンプルな構造。スパムメール判定されないための対策により、⾼い到達率を維持。導入前から導入後まで、顧客の運用に踏み込んだサポートを実施。 Cuenoteシリーズ／ユミルリンク株式会社 スマホや携帯へのメール配信にも強い。高い到達率と高速なメール配信。顧客データーベースやECサイトとシステム連携してメール配信可能。 WiLL Mail／株式会社サパナ マウス操作だけで直感的にHTMLメールが作れるエディター。配信結果はグラフやヒートマップで比較分析。配信数に応じて毎月選べる料金体系。初期費用もなし。 ブラストメール／株式会社ラクスライトクラウド かんたんな操作でデザイン性の高いメールを作成。毎時280万通の超高速配信。効果測定データをもとに、件名や配信時間を最適化できる。 オートビズ／株式会社ビズクリエイト 15年以上の運用実績で培った独自のノウハウとシステムで、メールを確実に届ける。月1,815円～と、リーズナブルな料金プラン。困ったらすぐに電話で聞ける。充実したサポート。 MailChimp／MailChimp社 正確・適切なタイミングで顧客に届く自動メッセージ。使いやすいデザインツールとテンプレートで、より良いコンテンツを作成できる。 める配くん／株式会社ディライトフル 業界最安クラスでも、ステップメール・開封率取得など、充実した機能を提供。約20年に渡りシステムを止めることなく、無事故でサービスを提供し続けた実績。マニュアルや動画などの用意はもちろん、メールや電話でのサポートも。 SendGrid／Twilio Japan合同会社／株式会社構造計画研究所 詳細なログをリアルタイムで確認できるので、不達時にすぐに原因を究明できる。初期費用ゼロで、使いたい時に必要な分だけ使用でき、低コスト。スマートフォン・フィーチャーフォン・各携帯キャリアメールにも対応。 オレンジメール／株式会社オレンジスピリッツ 導入からわずか10分で配信可能。分からないことをすぐに解決できるユーザーサポート。無料版は半年間無料。有料版でも、30日無料体験あり。 Benchmark Email／株式会社ベンチマークジャパン 世界50万社に選ばれたメール配信システム。管理画面や利用案内ページは日本語でサービス提供。日本語でのサポート対応あり。レスポンシブデザイン対応のメール配信サービス。 WEBCAS e-mail／株式会社WOW WORLD 数万件、数十万件単位の大量メルマガも、PC・モバイル等デバイス問わず高速確実に配信。個別最適化したオススメ情報をメールで配信する「レコメンドメール」配信を実現。多言語でのメール配信が可能。管理画面の多言語化にも対応。 エキスパ／株式会社エキスパート 3大情報配信方法 「メルマガ」「LINE」「ショートメール」をこれひとつで完結。一括配信に加え 、ステップ配信など自動化・効率化の機能あり。安心の返金保証・サポート付き。 NEXLINK／株式会社ネクスウェイ 原稿と送信先のリストの用意だけで、メールを一斉送信できる。24時間操作サポートから原稿診断まで、安心・便利な無料サポート。FAX一斉送信専用ツールの提供など、便利なオプションサービスも用意。...

近年、スマートフォンの普及により気軽に動画が見られるようになりました。それに伴い、訴求力の高さ・視聴者に伝えられる情報量の多さには、多くの企業が注目しており、採用活動にも活用しているところが増えています。 社内の雰囲気や企業文化など、テキストや写真では伝えにくいことも、動画では視聴者に伝えることができ、きちんと理解した人が応募に至ることで、採用のミスマッチを未然に防ぐこともできるでしょう。 そこで本記事では、動画制作会社34社の料金や特徴を、分かりやすく整理してまとめました。この記事を読むことで、探す手間をかけずに、自社にぴったりの動画制作会社を効率的に比較することができます。 なお、各制作動画会社の強み・特徴を客観的にするために、複数の既存まとめ記事の情報からスコアリングし、紹介頻度の高いものから紹介しています。この記事を読めば、効率良く動画制作会社についての情報を入手できるはずです。ぜひ参考にしてください。 自社に最適な動画制作依頼をするために抑えておきたいポイント ビットセンス／株式会社ビットセンス ビットセンス／株式会社ビットセンスネオキャリア／株式会社ネオキャリアファニプロ／合同会社ファニプロLOCUS／株式会社LOCUSHRdirection／HRディレクション株式会社メディアフォーユー／メディアフォーユー株式会社ラビットクリエイティブ／株式会社ラビットクリエイティブピクシディア／ピクシディア株式会社シードアシスト映像制作／株式会社シードアシストプルークス／株式会社プルークスユーウエイブ／株式会社Y-WAVE揚羽／株式会社揚羽カケハシ スカイソリューションズ／株式会社カケハシ スカイソリューションズ採用動画制作会社を選ぶ3つのポイントポイント1. 活用するシチュエーションと動画内容ポイント2. 予算に応じたプランポイント3. 制作会社の特徴その他おすすめの採用動画制作会社21選まとめ 年間100本以上、累計800社以上の制作で蓄積されたノウハウ。MP4などのデジタルデータや4Kデータにも対応。ドローン撮影にも対応。 ネオキャリア／株式会社ネオキャリア のべ10,000万社以上の採用をサポートしてきた実績をもとに、求職者の心に響くクリエイティブを制作。自社内外にデザイナーを多く抱える。説明会用・SNS配信用など、用途別のデータ作成が可能。 ファニプロ／合同会社ファニプロ 採用課題や要望をしっかりヒアリング。採用課題解決のための採用動画を制作。予算や要望に合わせた最適な採用動画を提案。要望に合わせ、サーバーへのアップロードまたはデータ納品など柔軟に対応。 LOCUS／株式会社LOCUS 取引社数1,700社。動画制作実績15,000本以上。経験豊富な800名以上の動画クリエイターが、実写・アニメーション・3DCGなどあらゆるニーズに対応。広告運用・YouTubeチャンネル運用・内製化支援など、ビジネスにおけるベストな動画活用方法を提案。 HRdirection／HRディレクション株式会社 社員インタビューやドラマ動画など、必要に応じてオリジナル脚本を書き下ろし。プロの演出家から指導を受けられ、自然な動画を撮影できる。提携している芸能プロダクションやモデルプロダクションからキャスティングも可能。 メディアフォーユー／メディアフォーユー株式会社 テレビ番組での豊富な経験あり。自然体とリアリティの追求にこだわり。納品から3年間、テロップの修正が無料。 ラビットクリエイティブ／株式会社ラビットクリエイティブ 戦略立案から企画・制作、配信・効果検証まで一気通貫でサポート。企業のリアルを伝え、採用効率を高める採用動画。 ピクシディア／ピクシディア株式会社 コスト高につながる分業はせず、ディレクションと撮影、編集を兼任できる技術が強み。納品後も修正があれば、１年間は無料で対応。新たに撮影をしたり再編集をくわえるなど、いつでも改訂が可能。 シードアシスト映像制作／株式会社シードアシスト 顧客のマーケティング・ブランディング戦略に最適化した企画提案を行う。一社完結の制作体制による高いコストパフォーマンス。キャスティングはグループ会社が完全バックアップ。 プルークス／株式会社プルークス さまざまな業界の知見を有する動画コンサルタントが対応。社内のコンサルタント・プロデューサー・クリエイターに加え、社外に1,000名を超えるクリエイターのネットワーク。ナショナルクライアントからベンチャー企業まで、多種多様な企業との取引実績あり。 ユーウエイブ／株式会社Y-WAVE 企画・コンセプトづくりから撮影・編集・CG制作やイラスト制作まで、ワンストップの映像制作。海外向けに多言語対応も可能、翻訳から相談できる。撮影場所は、全国・海外にも対応。 揚羽／株式会社揚羽 丁寧なリサーチ活動を行い、科学的手法も加味しながら採用コンセプトを作成。コンセプトに沿った表現を用いて、ブレのない一貫したメッセージを届ける。映像・Web・グラフィック全てのメディア制作実績あり。それぞれの特性を熟知。 カケハシ スカイソリューションズ／株式会社カケハシ スカイソリューションズ クリエイティブ関連賞、広告賞の受賞実績のほか、広告書籍掲載実績も多数。採用計画に基づく本当に‘使える’ツールだけを提案。顧客の魅力を第三者目線で抽出。気が付かなかった魅力が見えてくる。 採用動画制作会社を選ぶ3つのポイント 一言に「採用動画」といっても、発注側の希望と制作会社の特徴によって、依頼する会社が大きく異なります。自社にあった採用動画制作会社を選定するために、以下の3つのポイントの検討が必要です。 ポイント1. 活用するシチュエーションと動画内容 ポイント2. 予算に応じて何が可能か ポイント3. 制作会社の特徴 次にそれぞれのポイントを具体的に解説します。 ポイント1. 活用するシチュエーションと動画内容 採用動画を発注する前に、どういったシチュエーションで使用するかのイメージをしっかり持っておくことが重要です。 採用説明会で流して使うのか、会社の採用Webサイトで使うのか新卒採用向けか、中途採用向けか 同時にターゲットに伝えたい情報を届けるためには、どのような動画内容が適しているかを検討しましょう。制作会社によって作成できる動画の種類が異なりますので、自社の求人に適した会社の見極めが必要です。 インタビュー形式か、会社説明形式か役者をアサインしたドラマ仕立て形式か、実際の社員密着取材形式か また、仕様がすでに固まっているパッケージ型なのか、発注元に合わせた仕様を作成してくれる提案型なのかといった違いがあるので、おおまかな会社紹介、詳細な仕事紹介（〇〇さんの１日の働き方等）、インタビューなど、作成したい内容の希望がはっきりとしていれば、撮影可否の相談をしましょう。 その他、Webサイトやパンフレット制作などの動画制作以外のサービスも行う制作会社もあるので、動画から採用ツールまで一貫した内容で制作依頼ができそうです。 ポイント2. 予算に応じたプラン 採用活動にかけられる費用は会社の規模や時期によって異なります。人材採用にあまり予算をかけられない会社でも、プランと制作会社を厳選すれば、予算に合わせて採用動画が作れます。しかし、どれくらいの予算でどのくらいのことができるのか、制作会社やプランによって広く用意されているので、その中から適したものを選びましょう。 例えばある会社のプランだと予算に合わせてこのようになっているようです。 ・フルオーダープラン；50万円〜 演出や撮影日数によって変動はあるものの、発注者側の希望に合わせたオーダーメイドの採用動画を制作が可能 ・パッケージプラン；10万円〜 テンプレートのシナリオに沿って撮影し、編集したできる限り予算を抑えた動画を制作が可能 本記事では各社のプランと予算もまとめましたので、条件にあったところを選ぶことができるでしょう。 ポイント3. 制作会社の特徴 ジャンルにかかわらず動画全般を制作している会社なのか、採用動画だけに特化している会社なのかも検討するポイントです。役者を使ったり、4K撮影、アニメーション制作、ドローン撮影など、制作会社によってはちょっと凝った採用動画も作れます。 この点もおさえていると、動画以外でもWeb動画や自社広告などを作りたいときに、お願いできそうです。 また、採用サイトも作成できたり、採用支援サービスも行っていたりする会社もあるので、動画制作だけではなく、その他の採用活動サポートのサービスも一緒に見てみるといいかもしれません。...

請求書作成ソフトを利用したいと思っても、どのソフトがいいのかを検討するポイントが掴めず、お困りの方も多いのではないでしょうか。 本記事では、請求書作成ソフトを選定する際にチェックすべきポイントやおすすめのソフトを紹介します。 なお、重要度を客観化するために既存の請求書作成ソフトを紹介したサイト10個を調査し、出現頻度をスコアリングしました。出現頻度の高い順に掲載しているので、この記事を読めば効率よく良質な請求書作成ソフトを探すことができます。 ※出現頻度が同数の場合は、アルファベット順に掲載しています。日本語名については、ローマ字表記で判断しています。 売上シェアNo.1※の請求書作成ソフトを確認する＞＞ ※クラウド帳票発行サービス売上シェアNo.1　デロイト トーマツ ミック経済研究所「2020年10月号 クラウド帳票発行サービスの市場の実態と展望」より Misoca／弥生株式会社 Misoca／弥生株式会社BtoBプラットフォーム 請求書／株式会社インフォマートMakeLeaps／メイクリープス株式会社請求管理ロボ／株式会社ROBOT PAYMENTboard／ヴェルク株式会社freee会計／freee株式会社マネーフォワード クラウド／株式会社マネーフォワード楽楽明細／株式会社ラクスINVOY／FINUX株式会社KIMERA／TOWN株式会社pasture／エン・ジャパン株式会社請求QUICK／SBIビジネス・ソリューションズ株式会社Square 請求書／Square株式会社弥生シリーズ／弥生株式会社RaQool／株式会社ソーシャルデザインZoho invoice／ゾーホージャパン株式会社その他おすすめの請求書作成ソフト21選請求書作成ソフトを検討するときの3つのポイントポイント1. 請求書作成以外で利用したい機能を整理・比較するポイント2. 会計ソフト・銀行口座と連携できるか確認するポイント3. 法律や税制の変更に対応しているかまとめ 見積書・納品書・請求書を1分で作成。作成した請求書は、ワンクリックで取引先へメール送信可能。請求状況や入金状況のステータスを一覧画面で管理できる。 BtoBプラットフォーム 請求書／株式会社インフォマート 請求書の受取も発行も「デジタルデータ型」。電子帳簿保存法・2023年10月のインボイス制度に対応。会計システムや販売管理システムと連携し、請求データを取り込み一括処理できる。 MakeLeaps／メイクリープス株式会社 見積書から請求書までクラウド上で作成&共有。作成した書類は、ワンクリックで印刷・封入・投函まで完了。上長は時間や場所を問わずウェブ上で承認、書類確認もグッと時短。 請求管理ロボ／株式会社ROBOT PAYMENT 取引先と請求内容の登録を行うだけで、あとは毎月自動で請求書を発行・送付。代金回収手段の提供や入金消込の自動化により、未収対策にも貢献。与信審査から回収まで、請求業務をまるなげできる。 board／ヴェルク株式会社 有料継続率99%超。洗練された美しい書類デザイン。2段階認証を設定可能。 freee会計／freee株式会社 わかりやすいガイドが表示され、ミスなく正確に経理業務を行える。決算書もボタン1つであっという間に作成。チャットや電話相談など、サポート体制が充実。 マネーフォワード クラウド／株式会社マネーフォワード 作成した請求書の情報は「マネーフォワードクラウド会計」に自動で反映。PDFダウンロードや印刷も可能。データや紙での保管が必要な顧客も安心。電子帳簿保存法・2023年10月から開始するインボイス制度に対応。 楽楽明細／株式会社ラクス 請求書や支払明細など、あらゆる帳票発行を自動化。2022年1月改正予定の電子帳簿保存法が定める電子取引の要件に対応可能。CSV／PDFでカンタン連携。販売管理システムにも対応。 INVOY／FINUX株式会社 契約している法人口座とオンラインで連携し、INVOY上で口座を一括管理できる。請求書の作成は、必要な項目を上から順番に入力するだけで簡単に完成。複数人で利用できる、メンバー招待と権限管理。 KIMERA／TOWN株式会社 無料から始められる、サブスクビジネス向け請求管理ソフト。請求書を1クリックでメール送信。リアルタイムに最新の売上を自動集計。 pasture／エン・ジャパン株式会社 機能の40％を要望から改善。1週間に2回の機能アップデートを行う。増税や2023年のインボイス制、電子帳簿保存法等に対応。SlackやChatworkなどのメッセンジャーツール、会計ソフトやCRMとも連携。 請求QUICK／SBIビジネス・ソリューションズ株式会社 請求書の作成・発行から入金・仕訳までの経理業務を効率化する機能が揃う。基本料金0円＋従量制。初期費用がかからない。たいへんな入金消込業務がワンクリックで完了。 Square 請求書／Square株式会社 請求書を送信したら、リアルタイムで支払い状況を確認できる。24時間体制の決済受付。無料プランからはじめて、希望に合わせてアップグレードできる。 弥生シリーズ／弥生株式会社 2023年10月施行のインボイス制度に対応。帳票をPDFに出力して得意先にメール送信可能。「あんしん保守サポート」が1年間無料または特別価格。 RaQool／株式会社ソーシャルデザイン 顧客データから、自動で請求書・見積書のひな形を生成できる。作成した請求書・見積書はPDFでメールに添付し、送信可能。スマートフォンやタブレットにも対応。 Zoho invoice／ゾーホージャパン株式会社 中小企業のためのクラウド型請求書管理ソフトウェア。無料で利用できる。スマートフォンアプリを使えば、外出先でも請求書の作成・送信・管理が可能。 その他おすすめの請求書作成ソフト21選 SVF Cloud イーメイサイプロ BConnectionデジタルトレード Zoho Invoice ツカエル見積・請求書オンライン Lansmart SAP Concur ナビエクスプレス サブスクペイ STORES 請求書決済 かんたん請求書作成ツール Knockdoc BillVektor GMO掛け払い 請求まるなげロボ マネーフォワード ケッサイ 掛払い....

海外企業で盛んに行われているM&Aですが、2000年代以降、日本企業でも事例が増え話題になることも多くなりました。 本記事では、M&Aとは何かという基本的なところから、方法、メリット・デメリット、検討ポイントまで詳しく説明します。 また、成功例・失敗例もあわせてご紹介しますので、M&Aを検討する材料にしてください。 M&A「Mergers(合併) and Acquisitions(買収)」とは M&Aとは、言葉通り、企業の合併や買収をいいます。広い意味では、業務提携も含まれます。 M&A「Mergers(合併) and Acquisitions(買収)」とはM&Aの目的M&Aの手法（買収）株式取得事業譲渡会社分割M&Aの手法（合併）M&Aのメリット買収側のメリット売却側のメリットM&Aのデメリット買収側のデメリット売却側のデメリットM&Aをする際に検討すべきポイントM&Aで売上アップなどのメリットが見込めるか買収価格が適切かタイミングが適切か成立後の統合プロセスが明確かM&Aの成功事例市川ダイス株式会社株式会社ヒガシマルM&Aの失敗事例事業の親和性がない適切なPMIが実施できなかったM&Aの流れまとめ 以前は、「会社が乗っ取られる」というイメージが先行し、ネガティブにとらえる人も多かったM&Aですが、近年ではお互いに納得した上で行われる「友好的M&A」が主流となっています。うまく活用できれば、大きな成果を生む経営手段です。 M&Aの目的 買収側は、自社で強化したい事業や、新たに参入したい事業について、スピーディーに結果を出せます。人材・技術・知識・ノウハウなどはすぐに獲得できるものではないため、「時間を買って」事業を拡大できる点がM&Aを行うメリットといえます。 売却側は、技術や経験の詰まった事業を継続できます。M&Aを行うことで、資金を調達でき、事業の拡大・発展が可能となります。また、近年深刻化している「後継者不足」の解決方法として選択する事例も増えています。（参考：起業を成功させる資金調達法12種｜メリット・目的別のおすすめを徹底解説） M&Aの手法（買収） 買収は、ある企業が他の企業から、議決権の過半数や事業部門を買い取ることをいいます。買収の主な方法として、「株式取得」「事業譲渡」「会社分割」があげられます。 株式取得 株式取得とは、M&Aの対象会社の発行済み株式を買って、経営権を得る手法をいいます。M&Aの対象会社の経営権を得るためには、過半数の株式を取得する必要があります。一般的には2/3以上の株があれば、定款変更などの特別決議による決定権を得られます。 さらに株式取得には「株式譲渡」「株式移転」「株式交換」「第三者割当増資」といった手法があります。 株式譲渡 自社株式を持つ企業が、それを買収側の企業に譲渡する手法です。中小企業のM&Aの多くがこの手法を取っています。事業をそのまま継続できることがほとんどです。 株式移転 新規に親会社を設立し、その新会社の株と自社株式を交換する手法で、既存の会社は新設の親会社の100％子会社になって、そのまま存続します。 株式交換 自社の株式を対価として他社の株式を引き受け、100％子会社化する手法です。買収側が上場企業であれば、売却側企業は取得した株式を株式市場で売ることで現金化できますが、未上場企業であれば現金化できません。 第三者割当増資 売り手企業が新たに株式を発行して、特定の第三者に引き受ける権利を割り当てる手法です。財務の強化が可能で、企業再生や敵対的買収の防衛手段として利用されます。 その他の特殊な株式取得方法 最近のM&Aにおいては、「TOB」「MBO」という株式取得方法もよくニュースで取り上げられます。それぞれの手法の違いについて詳しくみていきましょう。 TOB（テイク・オーバー・ビット）TOBとは、株式公開買付ともいい、買収先企業の株式を取得すると広く告知し、金融商品取引所を通すことなく、不特定多数の株主から直接株式を買い取る手法です。敵対的買収や子会社化など、対象企業の経営権を得るために利用されることが多いです。株の買い取りが告知した予定数に達しなかった場合は、TOBを取り消せ、株の返却ができるのでリスクがありません。MBO（マネジメント・バイアウト）MBOとは、経営陣や従業員が、自社や事業部門を買収することをいいます。銀行やファンドから資金を調達して行われます。これにより、独立した経営権を得られます。経営状態が悪くなった際に上場を廃止したり、敵対的買収を防ぐために行われることがあります。また、中小企業の事業承継にも利用されています。 事業譲渡 事業譲渡とは、事業の全部または一部を譲渡する手法をいいます。固定資産（有形資産・無形資産）、売上などの流動資産、人材、技術などが譲渡対象となります。 敵対的買収や子会社化など、対象企業の経営権を得るために利用されることが多いです。株の買い取りが告知した予定数に達しなかった場合は、TOBを取り消せ、株の返却ができるのでリスクがありません。 MBOとは、経営陣や従業員が、自社や事業部門を買収することをいいます。銀行やファンドから資金を調達して行われます。これにより、独立した経営権を得られます。経営状態が悪くなった際に上場を廃止したり、敵対的買収を防ぐために行われることがあります。また、中小企業の事業承継にも利用されています。 売却側企業は、複数の事業を持つ会社が、特定の事業だけを譲渡したい場合や、潜在的な債務を切り離したい場合にこの手段を利用します。 買収側は、必要な事業だけを取得できるため、新たな新規事業の立ち上げよりも、時間・コスト・労力の節約になります。ただし、譲渡する際には、売却企業の潜在的な債務など、リスクを負う可能性があるため、念入りな調査と適切な評価が必要です。 会社分割 会社分割は、会社が権利義務のすべてまたは一部を、他の会社に包括的に承継させる手法のことをいいます。 分割には、新設した会社に承継する「新設分割」と買収側の既存の会社に承継する「吸収分割」があります。新設分割の場合、２社以上の複数の合併会社の設立も可能です。 さらに、承継する会社が、権利義務の対価として株式を分割会社に交付する「分社型分割」と、株式を分割会社の株主に交付する「分割型分割」に分けられます。 M&Aの手法（合併） 合併は、複数の会社を１つにする手法のことをいいます。合併では組織・人材・技術などすべてが統合されるため、人事制度や企業文化に大きな違いがある場合にはあまり適していません。そのため、中小企業でこの手法を使うことは少ないようです。 合併は、一番結合力が強い手段です。ただ、いきなり合併するのは難しく、いったん株式譲渡して、売却企業を100％子会社にした後でタイミングをみて合併することが多いです。 合併には「吸収合併」と「新設合併」があります。 吸収合併合併する会社のうちの1つの法人を残し、それ以外を消滅させます。消滅させる会社の権利は、すべて存続する会社が承継します。新設合併全ての既存会社を消滅させ、新たに合併会社を設立して、その新設会社に照明した会社の権利・義務を承継させます。実際、新設合併より吸収合併を選択する方が多いです。 M&Aのメリット M&Aにはお互いにメリットがあるため、企業の発展や存続のための戦略として選択する会社が増えています。 全ての既存会社を消滅させ、新たに合併会社を設立して、その新設会社に照明した会社の権利・義務を承継させます。実際、新設合併より吸収合併を選択する方が多いです。 ここで、買収側と売却側のメリットについて説明します。 買収側のメリット 買収側のメリットについて説明します。 事業の拡張・新分野への挑戦がしやすい 新規事業の立ち上げ、新分野や新エリアへの進出には、莫大なコスト・労力・時間が必要です。しかし、拡張したい事業や分野で、すでに実績を出している企業を買収すれば、コスト・労力・時間を削減できます。そのため、短期間で多分野にわかる事業展開が可能になります。 特に人材・技術・知識・ノウハウなどはすぐに獲得できるものではないため、これらを短期間で獲得できることは、大きなメリットです。 規模・シェアを拡大しやすい M&Aは、取引先や仕入れ先も獲得できます。そのため、時間をかけずに企業規模やシェアを拡げられます。別の地域の会社とのM&Aを実施することで、エリアの拡大もできます。 生産・品質管理・物流・販売を１つにまとめれば、組織や人員の最適化を行うことで、業務効率もあがります。 弱い分野を強化できる 買収側企業の弱い分野や事業に対し、強みをもっている企業とM&Aを実施すれば、M&A対象企業のもつ技術・知識・ノウハウ・取引先・人材を獲得できるので、既存の事業を強化できます。 売却側のメリット 売却側のメリットについて説明します。 後継者がいなくても企業を存続させられる 従業員の高齢化や人材不足、血縁者に会社を継ぐ意思がないなど、後継者がいない企業が増えています。ですが、技術の承継のためにも、廃業せずに会社だけでも存続したいと考える人もいます。 会社を売却することで、後継者問題によって廃業する必要がなくなります。 また、創業者にとっては、廃業によるコストが削減できるだけでなく、売却によって利益を得られる場合もあります。 従業員の雇用を守る 経営者が病気になったり、資金繰りが難しかったり、人材不足で事業にコストや労力がかかってしまったりして、会社を解散する以外、どうにもできない状況に陥ってしまうケースもあります。ですが、会社を解散してしまうと、従業員は仕事を失ってしまいます。 M&Aを実施すれば、大手企業や優良な企業に経営を任せられるため、雇用の維持が可能になります。経営者の従業員の雇用を確保するという使命を果たせます。 資金調達ができ、事業の拡大・発展が可能になる M&Aは、事業の拡大や発展のための資金調達の手段にもなります。事業の拡大や技術やサービスの向上には、多額の資金が必要になります。財務状況が安定している会社の傘下に入れることで、資金面での心配がなくなります。 株式を保有し続ければ、M&A後も経営に参画できます。...

BIツールとは「ビジネスインテリジェンスツール」の略で、社内に蓄積されたデータを活用して、企業の意思決定を支援するツールです。 本記事では、BIツールとは何か、機能やメリット、導入までのステップを分かりやすく解説します。BIツールの導入で成果を上げた事例や、ツールの選び方のポイントもまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。 【広告代理店必見】広告データをBIツールと連携しより高度な分析を行うには» BIツールとは、社内データをわかりやすく統合して企業の意思決定を助けるツール BI(ビジネスインテリジェンス)ツールとは、社内のデータを活用して企業の意思決定を高速化するツールです。 BIツールとは、社内データをわかりやすく統合して企業の意思決定を助けるツールBIツールを構成する3つのプロセスプロセス1. インプットプロセス2. 分析プロセス3. アウトプットBIツールの4つの機能機能1. レポーティング機能2. OLAP分析機能3. データマイニング機能4. プランニングBIツールを使う2つのメリットメリット1. 高度なスキルがなくてもデータ集計ができ、業務コストが削減できるメリット2. リアルタイムでデータ活用ができるBIツールの導入で成果を上げた事例3選【事例1】ExcelからBIツールに切り替え、労働コストを大幅に削減【事例2】1000万円のコスト削減と経営のスピードアップ【事例3】約600種類の紙の帳票をなくし、業務効率化BIツールを導入する3つのステップ ステップ1. 利用目的を明確にするステップ2. 自社に必要な機能を持つBIツールを選択するステップ3. BIツール導入後、初期設定をするBIツールを選ぶ前に確認したい2つのポイントポイント1. 自社のデータの状態がどうなっているか？ポイント2. 誰がどのようにデータを活用するのか？BIツールを導入する2つの方法パターン1. 案件の規模が大きくない場合は、SIerへパターン2. 大型案件は、直接BIツールを提供するベンダーへまとめ【広告代理店必見】広告データをBIツールに自動で取り込み業務効率化 多くの企業はデータの収集や分析に大きなリソースを割いています。それを瞬時にデータを活用できる状態にしてくれるため、BIツールは経営者にとって最高のサポート役になります。 無料で簡単に使えるとして人気のBIツールが、Googleデータポータルです。 以下の記事で、Googleデータポータルについて詳しく解説しています。 参考：Googleデータポータルとは？機能・メリット・注意点・導入方法まで解説！ BIツールを構成する3つのプロセス 具体的にBIツールとはどういうものなのでしょうか？BIツールは以下の3つのプロセスで構成されています。 ここでは、それぞれの役割を解説します。 プロセス1. インプット はじめに、会計や販売、営業、在庫などのさまざまな社内データを取込んで統合します。データの形式も社内のデータベースなどの業務システムからExcelまでそれぞれ違う場合もあります。 プロセス2. 分析 集めたデータ集計や計算、分析をします。期ごとの売上げ、原価、利益、在庫など、どのような指標を見たいか？数字をベンチマークしたいか？などをBIツールに指示するだけで、膨大なデータを見つけ、集計をしてくれます。これで大量のデータが処理できるのが、PCの強みです。 プロセス3. アウトプット データをグラフや表など内容がわかるように、わかりやすく出力できます。複雑なデータの分析結果がシンプルに見られるため、経営の意思決定が迅速になります。 参考：BIツールとは？基本から仕組みまでかんたん図解｜LaKeel BI BIツールの4つの機能 それでは、BIツールでどのような分析ができるのかを見ていきましょう。BIツールには、主に4つの機能があります。 レポーティングOLAP分析データマイニングプランニング ここでは、それぞれの機能を解説します。 機能1. レポーティング レポーティング機能はデータを可視化します。 社内に蓄積されたテータをタイムリーに分かりやすく表現することで、ビジネスの全体像を把握しやすくなり、問題の早期発見に役立ちます。 BIツールで作成したレポートがWebブラウザー上で確認できるようになり、情報の共有化も進むでしょう。 機能2. OLAP分析 OLAP分析機能は、さまざまな角度から複数のデータとの関係性を分析します。 OLAPとは「On Line Analytical Processing（オンライン分析処理）」の略です。何か問題が発生した際に、立てた仮説の検証を行えます。 例えば、ある店舗で急激な売上の増加があった場合、OLAP分析によって「同日に店舗の近くでイベントが開催されていたのが要因」であることが分かります。 機能3. データマイニング データマイニング機能は、膨大なデータの中から関係性や傾向などを探し出します。 仮説を立てずに「クロス分析」「相関分析」「回帰分析」などの分析手法を用いて、問題解決の糸口へと導いてくれます。 例えば、データマイニング機能での分析で「ある店舗の利用者が減少した要因の一つは天候である」ことが分かった場合、その情報を活用して「雨の日10%OFFキャンペーン」などを実施すれば集客につながるでしょう。 機能4. プランニング プランニング機能は、事業計画の根拠をシミュレーションします。 経営層が予算編成をする際にプランニング機能を活用すれば、利益や売上計画の根拠が得られるため、より具体的な予算計画が立てられるでしょう。 参考：BIツール（ビジネスインテリジェンスツール）とは？基本と事例と知っておくべき留意点｜データのじかん 【図解】BIツールとは？機能や目的、種類などわかりやすく徹底解説！｜ITトレンド BIツール導入を成功させるための基本の３ステップを解説！｜ITトレンド...

しかし、「配信設定方法が分からない」「どのようなタイミングや場面で活用するのが効果的なのか知りたい」といったお悩みをお持ちではないでしょうか？ ここで紹介する通りにLINE公式アカウントのクーポン機能を活用すれば、店舗への送客を促したり、ブロックを回避したりできるほか、分析機能を利用した素早い改善も行えるようになります。 本記事では、LINE公式アカウントのクーポンのメリットを整理し、クーポンの作成・配信方法や注意点、具体的な企業の活用事例から学ぶテクニックなどを解説します。 この記事を読めば、集客のために効果的なクーポン配信ができるようになります。 LINE公式アカウントのクーポンとは、商品やサービスを利用してもらうためのデジタルクーポン LINE公式アカウントの「クーポン」機能とは、アカウントを友だち追加してくれたユーザーに対して、商品やサービスを利用してもらうためのデジタルクーポンを配信できる機能のことです。 LINE公式アカウントのクーポンとは、商品やサービスを利用してもらうためのデジタルクーポンLINE公式アカウントのクーポンの3つのメリットメリット1. 店舗やサービスへの送客メリット2. ブロック回避メリット3. ユーザーとの関係性の構築LINE公式アカウントのクーポンの作成手順手順1：クーポン作成画面へ進む手順2：各項目を設定するクーポン配信ができる場所とそれぞれの配信方法「あいさつメッセージ」「メッセージ配信」「リッチメッセージ」「リッチメニュー」「リサーチ」「LINE VOOM」「キーワード応答メッセージ」クーポンの2種類の停止方法方法1：クーポンを使用不可にする方法2：ユーザーがクーポンを入手できないようにするLINE公式アカウントのクーポンの分析機能の使い方クーポン分析結果の確認方法クーポン分析の活用例クーポンの配信に適したタイミングやシーン6選友だち登録時の初回メッセージECサイトの購入完了時新商品発売時やイベント時定期配信空席が多い時間帯など企業側が来客を望むタイミングアンケート回答の特典活用事例から学ぶLINE公式アカウントのクーポン活用テクラーメンチェーン「一風堂」の、雨の日クーポン複合型商業施設「ステラタウン」の、隙間時間を狙ったクーポンカラオケ店「カラオケの鉄人」の、ユーザーアンケートで選ばれたクーポンまとめ ユーザーがクーポン画面を提示することで、クーポンに記載された割引やプレゼントなどの特典を受け取ることができます。 発行するクーポンの内容は、「500円OFF」「ドリンク1杯無料」など、自由に設定が可能です。 基本的には紙のクーポンと同じような使い方をしますが、「シェア機能」で拡散されやすかったり、リサーチ機能によって効果測定ができるなど、デジタルクーポンならではの特徴もあります。 上手く活用すれば、企業や店舗に多くのメリットをもたらすでしょう。 参考：LINE公式アカウントの運用の流れと、成果アップにつなげるための12のポイント LINE公式アカウントのクーポンの3つのメリット クーポン活用には以下の3つのメリットがあります。 店舗やサービスへの送客につながるブロック回避につながるユーザーとの関係性を構築できる メリット1. 店舗やサービスへの送客 クーポンの配布は、ユーザーの店舗へのアクセスを増やすことにつながります。 なぜなら、クーポンは「お得に買い物がしたい」というユーザーの気持ちを刺激するからです。 とくに買い物の予定がない場合も、クーポンが配布されると、店舗やECサイトに訪れて、クーポンが利用できるものがあるかどうか確認したくなるユーザーは数多くいます。 東京スカイツリータウン内でプラネタリウム「天空」を運営するコニカミノルタプラネタリウム株式会社では、友達登録時に「1作品の鑑賞料金でもう1作品無料で鑑賞できる」というクーポンを配信しました。 その結果、キャンペーン開始から2週間で約4,000人が友だち登録をし、約1,000人がクーポンを利用して鑑賞する、という成果が出ました。クーポン配信により、新たな来客の促進に成功している事例です。 メリット2. ブロック回避 クーポンを配布することは、LINE公式アカウントのブロック回避にも効果的です。 友だち追加したものの、その後の配信に興味を持てなくなればブロックされる可能性が高まります。 しかし魅力的なクーポンが定期的に配信されることが分かっていれば、ブロックせずに「友だちであり続ける」メリットを感じてもらえます。 メリット3. ユーザーとの関係性の構築 定期的なクーポン発行は、ユーザーとの関係性の構築にもつながります。 なぜなら、「このアカウントを友だち登録していると、定期的にクーポンがもらえてお得」と感じさせ、役に立つアカウントだと認識させることができるからです。 埼玉県にある地域密着型の手作りパン工房「ル・ブール」では、月一回、商品割引の抽選クーポンを配信しています。 開封率は20％で、そのうち25％のユーザーが来店します。これは来店者全体の5％を占めるとのことです。 過去には、同店の事情でクーポンを配信できなかった際に、顧客からクーポン配信を求める電話があったそうで、以来欠かさずクーポンを配信し続けています。 持続性のある集客効果がわかる事例です。 参考：LINE公式の「クーポン／抽選」とは？設定方法と効果が出る使い方を解説！｜LINEマーケティング活用ブログ LINE公式アカウントのクーポン機能と売り上げアップにつなげる活用方法｜CS Journal LINE@クーポン機能の活用事例12選！ 友だち追加から集客、売り上げアップに繋げるには｜Social Media Lab LINE公式アカウントのクーポンの作成手順 ここからは、クーポンの作成方法について解説します。 クーポン作成をする際は、クーポン名や有効期限、クーポンタイプなど全部で9つの項目を設定する必要があります。 手順1：クーポン作成画面へ進む 管理画面の【ホーム】タブにあるメニューから【クーポン】を選択し、画面右上の【作成】へ進みます。 参考：LINE公式アカウントでクーポン配信｜集客・販促に役立つ賢い使い方｜LINE for Business 手順2：各項目を設定する 作成画面から、以下の9つの項目を設定します。（画像はデフォルト画面。） 入力した内容は管理画面右下の「プレビュー」に反映され、ユーザーからクーポンがどのように見えるかを確認しながら作業を進めることができます。 1. クーポン名 クーポンの名称を設定します。特典内容や使用メリットが分かりやすいような名称にしましょう。 2. 有効期限 クーポンの有効期限である「開始」と「終了」の日時を分単位で設定します。終了日時を過ぎると、自動でクーポンの利用が停止されます。 3. 写真 クーポン表示画面のトップに表示させる画像を1枚アップロードします。サイズは10MB以下です。特典内容を想起させ、トーク画面で見たときに印象的な画像を設定しましょう。 4. 利用ガイド クーポンの利用方法や、利用に関する注意点などを入力します。トラブルを回避するためにも、しっかりと記入しましょう。...

ステップ配信を活用しようとして「設定方法が分からない」、「どんな条件でメッセージを送り分ければ効果的なのだろう」と悩んではいませんか。 ステップ配信を使いこなすことでユーザー一人ひとりの興味に合う内容を配信し、反応率を向上させたり、ブロック率を下げたりすることができるようになります。 本記事では、ステップ配信を活用するメリットと利用方法を解説し、成功事例とステップ配信を効果的に行うコツも紹介します。LINE公式アカウントのステップ配信を効果的に活用し、新規顧客やリピートを獲得しましょう。 LINEのステップ配信とは、用意したメッセージを自動配信すること ステップ配信とは、事前に設定しておいたシナリオにそって、決められたタイミングでメッセージを自動配信できる機能です。 LINEのステップ配信とは、用意したメッセージを自動配信することLINE公式アカウントでステップ配信をする4つのメリットメリット1. メールよりも到達率と開封率が高いメリット2. 定期的なメッセージ配信を自動化できるメリット3.全員に全ての情報を届けることができるメリット4. LTVを最大化できるLINE公式アカウントでステップ配信を設定する方法手順1. ステップ配信の設定画面を開く手順2. メッセージの基本設定を入力する手順3. 開始条件を設定する手順4. 待ち時間を設定する手順5. 分岐の条件を設定する手順6. メッセージ配信の設定をするLINE公式アカウントのステップ配信の成功事例ステップ配信を活用し予約数120%を記録した皮膚科クリニックステップ配信でCPC６割改善した不動産・住宅情報サービスLINE公式アカウントでステップ配信を効果的に行う3つのコツコツ1. 顧客の気持ちに寄り添ってシナリオを決めるコツ2. 伝えたいことは繰り返し配信するコツ3. 開封されやすいタイミングを狙って配信するLINE公式アカウントでステップ配信をする3つの方法方法1. 追加費用なしで使えるLINE公式アカウントの「ステップ配信」機能を利用する方法2. きめ細かいサービスが受けられる外部ツールを連携する方法3. Messaging APIで自社のニーズにあったシステムを開発するステップ配信ができる外部ツールを選ぶ3つのポイントポイント1. ステップ配信以外に利用できる機能を確認するポイント2. サポート体制を確認するポイント3. 配信通数と月額を確認するまとめ ステップ配信を活用すれば、友だち登録後にあいさつメッセージを送り、数日後に自動で商品のお知らせやクーポン、フォローメッセージを配信するなど、顧客一人一人のタイミングに合わせてメッセージの自動配信が可能になります。 一斉配信では、同じタイミングで同じメッセージを送ることしかできませんでしたが、ステップ配信の活用で、手間をかけずに、顧客一人一人に合わせたタイミングで最適な情報提供が可能です。 参考：LINE公式アカウント （LINE Official Account Manager） ステップ配信マニュアル｜LINE for Business シナリオ配信とは｜Lステップマニュアル LINE公式アカウントでステップ配信をする4つのメリット LINE公式アカウントでステップ配信を活用するメリットとして、以下の4つが挙げられます。 メリット1. メールよりも到達率と開封率が高いメリット2. 定期的なメッセージ配信を自動化できるメリット3.全員に全ての情報を届けることができるメリット4. LTV（Life Time Value: 顧客生涯価値）を最大化できる ここでは、事例を含めながらステップ配信のメリットを解説します。 メリット1. メールよりも到達率と開封率が高い LINEのメッセージは、メールマガジンよりも到達率と開封率が高いので、クリック率やWebサイトへの誘導率が高められます。 メールマガジンでは、迷惑メールに分類されてしまったり、開封されずに削除されてしまう可能性がありますが、LINEの到達率はほぼ100%です。 さらに、月間利用者数9,200万人（2022年3月末時点）のLINEは人々の生活に密着しており、利用される頻度が高いツールです。 そのため、メッセージに早い段階で気づいてもらえ、開封されやすいのが特長です。 また、LINE公式アカウントでのメッセージ配信は、テキストだけでなく画像やスタンプを用いたリッチメッセージが配信できます。 リッチメッセージを活用しながら、ステップ配信で商品やサービスに関する情報やクーポンを組み込めば、クリック率やWebサイトへの誘導率アップが期待できるでしょう。 参考：LINEステップメッセージ配信を活用する方法｜LINEマーケティング活用ブログ LINE公式アカウントを使うべき５つのメリット｜CSジャーナル メリット2. 定期的なメッセージ配信を自動化できる ステップ配信は、事前に設定したシナリオにそってメッセージを自動配信できるため、運用の負担を軽減しながら、定期的なメッセージ配信で顧客離れを防げます。 例えば、一斉配信をする場合は、一通ずつメッセージの配信設定を行わなければいけません。 しかし、ステップ配信を活用すれば、友だち登録や来店、商品購入などの顧客のアクションを起点として事前に設定したメッセージを決められたタイミングで自動配信できます。 さらに、ユーザーの属性ごとにセグメントを作成してステップ配信すれば、各ユーザーにとって効果的なメッセージを配信することも可能となります。 参考：LINE公式アカウントで実現するステップ配信とは？～アクションをトリガーにメッセージ配信を自動化しよう｜Feedmatic Blog メリット3.全員に全ての情報を届けることができる ステップ配信は1人1人に最適な情報を意図したタイミングでメッセージを届けることができます。 通常の一斉配信の場合、ユーザーが友だち追加した日より前に配信したメッセージを見ることはできません。 しかし、ステップ配信であれば友だち追加の時期に関係なく、同じタイミングで同じ情報を受け取ることができます。 あとから追加されたユーザーに合わせて同じメッセージを再送する必要はないので、効率よくメッセージ配信をすることができます。...

縦型動画とは、スマートフォンの向きを変えることなく片手でフルサイズ視聴できる動画のことです。 縦型動画をSNSでうまく活用すれば、従来の横型よりもさらに注目度を上げることができます。 横型動画と違い、スマートフォンでの視聴を前提とした動画のトレンドとなっています。 本記事では、縦型動画の基礎知識やメリット、従来の横型動画との違い、自社制作する場合の方法について解説します。 この記事を読めば、縦型動画はどういうものなのか、自社がやるべきかどうか、やる場合はどのように作成し活用すればいいか、しっかりわかります。 縦型動画とは縦向き再生に特化した動画 「縦型動画」とは、スマートフォンの向きを変えることなく、フルスクリーンで再生できる動画のことです。 縦型動画とは縦向き再生に特化した動画縦型動画と横型動画の違い縦型動画の3つのメリット視聴率が上がりやすいフルスクリーンで注目度がアップしやすいSNSとも相性がいい縦型動画を活用している企業の事例6つ事例1.製薬会社「ロート製薬」事例2.ピザチェーン店「ドミノ・ピザ」事例3.人材会社「マイナビ転職【公式】」の事例事例4.アパレルブランド「Heather」の事例事例5.式場のクチコミサイト「ウエディングパーク」の事例事例6.不動産会社「株式会社シティホーム」の事例縦型動画を作成するための方法自作で縦型動画を制作する方法制作会社に依頼する方法縦型動画で再生回数を稼ぐためのポイント3つ冒頭5秒でインパクトを与える重要な情報だけ動画内にまとめる動画内で注目してほしい箇所を統一するまとめ TikTokやInstagramなど、さまざまなSNSで投稿可能です。 縦横のアスペクト比は、YouTubeなどの横型動画が16:9であるのに対し「9:16」となっています。 ▼左側が横型、右側が縦型 急速に縦型動画の需要が増えている背景には、主に2つの要因が考えられます。 スマートフォンの普及縦型動画用のプラットフォームやアプリの増加 まず一つ目の要因として、スマートフォンの普及が挙げられます。 横型動画をスマホでフルスクリーンで視聴したい場合、スマートフォンを横向きにする必要がありますが、初めから動画が縦型フルサイズであれば、いちいち横向きにすることなく楽に動画視聴できるからです。 もう一つは、縦型動画のプラットフォームやアプリが増えたこともあります。 若年層を中心に人気の動画投稿アプリ「Tik Tok」をはじめ、画像や動画を投稿すると24時間で消える「Instagram Stories」「Facebookストーリー」、写真共有アプリ「Snapchat」などでも縦型が採用されています。 縦型動画と横型動画の違い 縦型と横型では、それぞれどのような特徴があるのか具体的に見ていきましょう。 ▼縦型動画と横型動画の比較表 縦型動画は、先に述べたとおりスマートフォンでの視聴を前提としています。 また、ユーザーはさまざまな場所で片手で視聴できるため、人物やモノにフォーカスしたコンテンツを発信したい場合に多く利用されています。 再生時間はYouTubeショートやTikTokのように、1分以内の短いものが多く、移動中などの空き時間での利用が好まれる傾向にあります。 一方横型動画は、テレビやパソコンでの視聴に向いています。 視界が左右に広がるため、風景や全体の背景、ダイナミックさを表現する場合が多いです。 再生時間は、YouTubeやNetflixなどのドラマなど、2分以上の比較的長い動画が多いのが特徴となっています。 縦型動画の3つのメリット ここからは、より実務で役立つ知識をご紹介します。 縦型動画には3つのメリットがあります。 視聴率が上がりやすいフルスクリーンで注目度がアップしやすいSNSとも相性がいい 順に解説していきます。 視聴率が上がりやすい 1つ目のメリットは「視聴率が上がりやすい」ことです。 縦型動画の場合、ユーザーはスマートフォンを片手に縦に持ったまま視聴することが可能です。 多くのユーザーはスマートフォンを縦向きで操作するため、動画を視聴するためにスマートフォンの向きを横に変えて表示するわずらわしさがありません。 そのため必然的に視聴率アップにつながりやすいです。 米国の一般誌『USA Today』の調査によると、実際に動画を最後まで視聴した人の割合を表す完全視聴率は、横型より縦型の動画のほうが約9倍高くなっています。 参考：Vertical video pays off for Snapchat|USA TODAY フルスクリーンで注目度がアップしやすい 2つ目のメリットは「フルスクリーンで注目度がアップしやすい」ことです。 縦型動画では、スマートフォンをフルスクリーンで再生することができます。 そのため、物理的な表示面積は横型動画の約3倍アップします。 感覚的にも、コンテンツへの「没入感」を得やすくなるのもポイントです。 実際、スマートフォンで映画・ドラマを視聴できる動画配信サービスも増えています。 SNSとも相性がいい 3つ目のメリットは「SNSとも相性がいい」ことです。 先述のように、最近は縦型に対応したSNSが増えています。 縦型動画に対応しているSNSは以下のとおりです。 TikTok 「TikTok」は、若年層を中心に支持されているショートムービープラットフォームで、縦型動画に対応した人気アプリです。 TikTokでは、15秒、30秒、3分（一部ユーザーのみ）の長さの縦型のショート動画の投稿が設定できます。 飽きることなく次々に閲覧してしまう楽しさがあり、没入感が高いことが特徴です。 Instagram 「Instagram」は、全世界で月間10億人以上が利用（※1）、国内でも3300万人以上が利用（※2）しているアプリで、縦型動画に対応しています。 参考：Instagram、縦型の長尺動画を楽しめるアプリ「IGTV」を発表｜Meta 参考：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破｜ Meta Instagram内で縦型動画を表示できる機能としては、ストーリーズ（15秒）、リール（30秒）、IGTV（15分）の3種類があります。 アスペクト比は1.91:1～4:5と画像と同じサイズで投稿が可能です。 YouTube 通常のYouTubeの動画であれば横型（16:9）でフルスクリーン表示になりますが、ショート動画機能「Shorts」であれば、縦型（9:16）に対応しています。 このShortsはTikTokやInstagramのリールと同様に最大60秒の投稿が可能となっています。 YouTubeで縦型のショート動画を配信するメリットは2つです。...

この記事の満足度をお聞かせください。 この記事やLISKULへのご感想やご意見、ご要望がございましたらお聞かせください。（自由記述） https://liskul.com/web-ad-sales-89428 送信 Web広告営業はどんなことをするのか？現場の生の声を知りたいといった方も多いのではないでしょうか。 参考:Web広告営業の社員のナマの声 本記事では、Web広告業界に身を置いた筆者が10年かけてやっとわかった、Web広告の営業とは何をどう進めれば良いのかや、営業を成功させるためのコツを詳しく解説します。 Web広告の営業が初めての方、これから実施してみたいと考えている方には、こちらの記事もおすすめです。 初めてのネット広告提案｜オススメのメニューとその理由・ポイント Ｗeb広告の営業をするうえで、抑えておきたい前提知識 ここでは、まずWeb広告の営業をするにあたって、抑えておきたい前提の知識について解説します。 Ｗeb広告の営業をするうえで、抑えておきたい前提知識Web広告の活況の背景代表的なWeb広告Web広告の特徴費用、課金方式Web広告営業の手順 ①ヒアリング編顧客課題、プロモーションの目的予算金額、掲載期間広告のリンク先URL商圏、ターゲティングWeb広告営業の手順 ②プランニング編1.KGIとKPIを決める2.ターゲットを決める3.使用する媒体を決める4.媒体ごとに予算・配信期間を決める5.市場のデータをまとめる6.シミュレーションを作成する7.体制を決めるWeb広告営業の手順 ③提案資料の作成編与件の整理実績、事例想定質問や懸念点Web広告営業のコツマージンの設定は臨機応変にパッケージプランがオススメ媒体は自社のアセットも考慮に入れるまとめ（PR）【広告会社向け】ネット広告の総合支援サービス「AG-Boost」 すでに十分理解しているという方は、次章「Web広告営業の手順 ①ヒアリング編」より読み進めてください。 Web広告の活況の背景 みなさんの周りを見渡せば一目瞭然ですが、スマホやタブレットの普及に合わせて、ネット人口は増加を続けてきました。 ネットを使う人が増えたことで、そういったユーザーにアプローチするためにWeb広告を活用する企業がどんどん増えてます。 あわせて、Ｗeb広告は効果が見えやすいことも背景にあります。 電通社が発表している日本の広告費のデータを確認しましょう。 画像中央の年別推移を見ると分かりやすいですが、黄色のインターネット広告費が年々増えていることが分かります。 引用：電通 日本の広告費ダッシュボード 2020年には初めてインターネット広告費がテレビを抜いて1位になりました。 このような状況下では、ネットを活用した商品・サービスを宣伝することは避けられない、必ず取り組まなければならないといえるでしょう。 また、インターネット広告費の過半数を運用型広告が占めていますが、これはクリックされて初めてお金が発生するクリック課金型であったり、少額からでも広告を出すことが可能なので、中小企業でも多く活用されています。 テレビ離れが叫ばれる昨今ですが、元々テレビには広告を出稿できない中小企業のインターネット広告の活用も、上記の大きな要因の一つです。 まだWeb広告に対して腰の重いクライアントの方に営業する際には、こうしたマクロデータをお見せして現状を理解していただくことも大事でしょう。 特に動画広告は視聴者の行動に影響を与えやすく、Web広告のなかでも広告費が増加しています。 クライアントに現状を理解いただくために使えるデータもありますので、ご覧ください。 Web広告の営業担当者向け｜いますぐ使える動画市場の変化と現状 代表的なWeb広告 次に代表的なWeb広告をご紹介します。 日々新しいプロダクトが誕生しているWeb広告ですが、大まかにどのような分類がされているのかはおさえておきましょう。 リスティング広告（検索連動型広告） リスティング広告とは、ユーザーがGoogleやYahoo!の検索窓から検索した時に、そのキーワードに関連して表示される広告のことを指します。 以下は「リスティング広告」というワードで検索した際の画面ですが、赤枠で囲った部分がリスティング広告の表示部分です。 検索結果よりも上部に表示されるため、より多くのユーザーに見てもらいやすいこと、また検索ワードに関連した広告が出せるため、他の広告と比べても売上につながりやすくなっています。 Web広告を実施する際には、まず最初に取り組むべき広告でしょう。 リスティング広告は始める前の戦略策定が効果を決めると言われていますので、以下の資料を提案前に読み、クライアントへの提案に備えておきましょう。 【リスティング広告の勝負を決める】たった3ステップのスタートアップガイド 参考：初心者でもわかるリスティング広告とは？費用から運用のやり方まで徹底解説！ ディスプレイネットワーク広告 ディスプレイ広告は、Webサイトに表示される画像形式の広告です。 表示される枠を買い占めて配信する純広告と、都度オークション形式で配信内容が決まる運用型広告に分かれます。 運用型のディスプレイ広告では、広告を表示させたいユーザーの興味関心や住んでいるエリア、年齢や性別などでターゲティングが可能です。 代表的な媒体として、Goolge広告のGoogleディスプレイネットワーク広告（GDN)と、Yahoo!広告のディスプレイ広告（YDA）※旧YDN　の2つがあります。 動画広告 動画広告は、動画形式での広告で、近年非常に伸びている配信形式です。 電通社の発表では、2020年は前年比121.3％の3,862億円で、インターネット広告媒体費全体の22.0％と、ディスプレイ広告に迫る勢いです。 参考：「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」 動画を見る前、途中、視聴後などに差しこまれていて、再生開始して5秒以降にスキップ出来るもの、6秒で完結されるものなど、秒数やフォーマットも複数存在しています。 動画広告も、ディスプレイ広告と同様に、ユーザーやエリアなどをターゲティングして広告を出すことが可能です。 いま最も広告費が増加しているのが動画広告です。 以下の資料には、クライアントへの提案の施策例も載っています。 ぜひご一読ください。 Web広告の営業担当者向け｜いますぐ使える動画市場の変化と現状 SNS広告 SNS広告は、Instagram/Facebook、LINE、TwitterなどのSNS上で配信可能な広告です。 それぞれの媒体が保有する独自のユーザーデータを用いたターゲティングが特長の広告になります。 特に若年層を中心に、GoogleやYahoo!では検索せずに、SNS上で検索するユーザーも増えています。 SNSでしかリーチできないユーザーが増えているということであり、こちらも取り組みは必須といえます。 以下は主要のSNSの早見表です。 それぞれどんな特徴があり、どんなユーザーにアプローチできるのかは把握しておきましょう。 主要メディアの早見表 参考：いまさら聞けないSNSマーケティングとは？4種のSNSそれぞれの効果...

そこで本記事では、動画広告の単価を媒体別に一覧表にまとめました。 また動画広告の課金形態の種類、さらに媒体選びのポイントまで取り上げます。 動画広告の単価を知ることで、成果に繋がる広告運用の改善ができるようになるでしょう。 Criteo動画広告はじめてガイド【無料ebook】 【媒体別】動画広告単価一覧 媒体ごとの動画広告単価は、次の通りです。 【媒体別】動画広告単価一覧動画広告の単価は「課金形態」と「媒体」で決まる動画広告の課金形態CPV（シーピーブイ）CPM（シーピーエム）CPC（シーピーシー）媒体選びのポイントはユーザー層と広告ターゲットを一致させること幅広いターゲット層にリーチしたいならYouTube低予算で費用対効果の高い広告を出したいならFacebookビジュアル面で訴求を強めたいならInstagramECサイトなどBtoC関連の訴求をしたいならLINEまとめ2022年10月～12月市場トレンドレポート【無料ebook】 自社にあった媒体の選び方は第4章「媒体選びのポイントはユーザー層と広告ターゲットを一致させること」をご覧ください。 動画広告の単価は「課金形態」と「媒体」で決まる 動画広告の単価を決める要素は、出稿する媒体ごとに決められている課金形態で決まります。 主な課金形態は、視聴回数、広告の表示回数、クリック数があり、出稿できる媒体はYouTubeのような動画メディアだけでなく、FacebookやTwitterといったSNSでも可能です。 課金形態と媒体の特性を把握し、ターゲットに合った媒体を選ぶことによって、広告単価を下げられます。効果の出る動画広告を展開するため、課金形態と媒体について理解を深めていきましょう。 動画広告の課金形態 動画広告には、主に以下3つの課金形態があります。 CPV（シーピーブイ）：視聴1回あたりの単価CPM（シーピーエム）：表示1,000回あたりの単価CPC（シーピーシー）：広告リンク1クリックあたりの単価 CPV（シーピーブイ） CPV（シーピーブイ）は、動画広告の再生（視聴）1回あたりに課金される形態です。「広告の出稿費÷再生回数」で計算でき、広告出稿費の予算が200万円で、1万回視聴された場合、200円となります。 またCPVには、入札型と予約型という2種類の方法があります。入札型は、入札形式で表示回数を決定し、それに合わせて料金を支払います。予約型は再生回数に応じて料金を払うため、入札型よりもシンプルです。 さらに、メディアによって、10秒視聴されたら課金されるのか、30秒視聴されたら課金されるのかなど、1回の再生回数としてカウントされる時間が異なります。短い時間で課金されるメディアならば、運用しやすいでしょう。 CPM（シーピーエム） CPM（シーピーエム）は、表示回数1,000回で課金される形態です。再生回数ではなく表示回数によって課金されます。「広告の出稿費÷表示回数×1,000」で計算でき、広告出稿費の予算200万円で、100万回表示された場合、CPMは2,000円となります。 CPMは、表示回数が最大になるよう配信されるため、多くのユーザーの目に留まりやすいです。また、クリック数が期待できる広告であれば、単価が割安になるメリットもあります。 たくさんの人の目にとまるからこそ、新商品の発売やブランド認知を目的とした広告などに向いているでしょう。ただし、広告の扱うジャンルによって単価は異なるため、何を広告するとお得になるのか、見極める必要があります。 CPC（シーピーシー） CPC（シーピーシー）は、広告のリンクを1クリックするごとに課金される形態です。「広告の出稿費÷クリック回数」によって計算でき、例えば、広告出稿費予算が200万円であり、1,000回クリックされた場合、2,000円です。 CPCは、クリックされなければ課金されることはなく、ユーザーのアクションを分析できるため、費用対効果が明確になります。また、クリック数が最大になるよう配信されることも、大きな特徴です。 クリック数の上がる配信となるため、Webサイトへの誘導に向いている形態となります。具体的には、商品の購入や問い合わせフォームなどへの誘導です。ただし、誤クリックによって余計なコストがかかってしまうデメリットもあるため、CPCの課金形態を選ぶのであれば、誤クリックの少ない媒体が向いているでしょう。 媒体選びのポイントはユーザー層と広告ターゲットを一致させること 動画広告を選ぶポイントは、媒体のユーザー層と広告ターゲットを一致させることです。どれだけ素晴らしい動画広告を作成しても、見てもらえなければ意味がありません。10～20代をメインターゲットにしたTikTokに、40～50代をターゲットにした広告キャンペーンを展開しても意味がないことは明白です。 ここでは、動画広告の費用対効果という観点から、媒体選びのポイントを4つの媒体を例に紹介します。 幅広いターゲット層にリーチしたいなら「YouTube」低予算で費用対効果の高い広告を出したいなら「Facebook」ビジュアル面で訴求を強めたいなら「Instagram」ECサイトなどBtoC関連の訴求をしたいなら「LINE」 目的に合った媒体が選べるように、ぜひ参考にしてください。 幅広いターゲット層にリーチしたいならYouTube YouTubeは多くの層に情報を届けるには最適な媒体です。10～40代まで幅広いユーザーがいるのと、どんな商品にも対応できる豊富な広告フォーマットがあるので、全差代が対象となりえる商品・サービスの紹介に適しています。 より費用対効果を高められるように運用したいなら、「オーディエンス」と「コンテンツ」2つのターゲティング設定を使いこなしましょう。 例えば、認知を拡大させたいと考えているのであれば、オーディエンスターゲティングの設定にて年齢や性別を絞り込み、関連情報に強い関心を持っているユーザーを設定します。そうすることで、YouTubeの数多いユーザーの中から、届けたいターゲット層に広告を届けられます。 媒体のユーザー数が多い、出稿できるフォーマットの種類が豊富、精密なターゲッティングができる、これらの理由から、もっとも広い層に動画広告がリーチできる媒体と言えるでしょう。ただその分、競合も多く広告動画クオリティが胆になります。 低予算で費用対効果の高い広告を出したいならFacebook Facebookは、40〜50代のビジネスパーソン向け広告におすすめの媒体です。ターゲットを細かく絞り込んだ広告配信が可能であり、Facebook側が精度の高い最適化を自動で行ってくれるので、低予算でも費用対効果の高い広告が出せます。 広告精度が優秀で費用対効果が高いFacebook広告ですが、40代以降がメインユーザーであるため、若年層をターゲットにした商品やサービスを宣伝したい場合は、TwitterやLINEが効果的な場合もあります。 ですが、低予算で効率の良く運用できる媒体なので初めてWeb広告を出稿する人にとっても、始めやすい媒体です。 ビジュアル面で訴求を強めたいならInstagram Instagramは、若年層ユーザーと女性が多い媒体です。Facebookと連動できるだけではなく、リアルタイム性の高いキャンペーン告知などに向いているストーリーズ広告や調べ物をする時に活用する機能の発見タブ広告といった、独自のフォーマットがあります。単価目安も、高いわけではありません。 Instagramの広告は、美容やコスメ、ファッションなどのビジュアル面で訴求を強めたい場合におすすめで、インテリアや食品などの広告にも向いています。 ユーザーの性質上、主にBtoB向けの商品・サービスや高齢者サービスには不向きです。業種や職種によっては活用が難しい動画広告だと認識しておきましょう。 ECサイトなどBtoC関連の訴求をしたいならLINE LINEは、女性を中心に幅広い年齢層に向いている媒体です。LINEのさまざまなコンテンツに連携し、幅広いユーザーにアプローチできます。高いアクティブ率で広告が見られやすいことも、LINEの大きなメリットです。 特にBtoCサービスにとって有効であり、そのままネットでの購入に誘導できるEC系は、高い効果が期待できるでしょう。商品によっては、高齢層にもリーチできるため、若者に特化しているわけでもありません。食品・飲料メーカーのカゴメ株式会社は、コアターゲットが50代～70台という同商品でLINE広告を活用し、CVR向上を実現したという事例もあります。 他の媒体のように、BtoBに向いているとは言い切れませんが、ECサイトなどBtoC関連の訴求をしたいならLINEを活用しましょう。 まとめ 動画広告の単価は、出稿する媒体ごとに決められている課金形態で決まります。課金形態にも媒体にも、さまざまな種類があり、それぞれ特性が異なります。各特性を把握し、ターゲットに合った媒体を選ぶことによって、広告単価を下げられる可能性もあるでしょう。 動画広告の課金形態には、視聴1回あたりの単価「CPV（シーピーブイ）」、表示1,000回あたりの単価「CPM（シーピーエム）」、広告リンク1クリックあたりの単価「CPC（シーピーシー）」という3つの種類があります。 2022年10月～12月市場トレンドレポート【無料ebook】 Criteoによる2万2,000社に及ぶ企業のデータから分析した市場トレンドレポートが公開されています。業種・カテゴリ別にまとめています。 マーケティング戦略策定の参考資料としてお役立てください。 こちらから無料でダウンロード可能です。

結論から申し上げますと、動画制作会社や動画制作ツール会社にすぐに問い合わせて、サポートをしていただくべきです。いずれ内製化するにしても、外部にサポートしてもらって始める方が効率的です。 本記事では、これから動画広告の取扱いを増やしていきたい広告会社の方向けに、制作からサポートが必要な場合にどうしたら対応すべきかを解説します。 執筆者 酒巻 塁（さかまき るい）@sakamakirui0131 SO Technologies株式会社 LISKUL五代目編集長 広告運用者⇒広告レポートツール『ATOM』カスタマーサクセス⇒LISKUL編集部。 「日本のすみずみまでWebマーケティングの力を」モットーに日々活動しています。（執筆記事一覧 ） 動画広告を始めるなら、動画制作会社・動画制作ツール会社にサポートを依頼すべき これから動画広告を始めたい、あるいは動画広告をもっと提案していきたいが、クライアントが動画素材を持っていない場合、制作からサポートが必要になります。 執筆者動画広告を始めるなら、動画制作会社・動画制作ツール会社にサポートを依頼すべき理由1．フル内製は難易度が高い理由2．動画広告の制作スキームがないと、大きな機会損失になる理由3．動画素材が用意できれば、取引拡大のチャンスになる動画広告の取扱いを増やすために押さえておきたいポイントポイント1．別の媒体に流用できる仕組みを構築するポイント2．制作会社を探す際は「実績・修正回数・リサイズへの対応」に着目するポイント3．二次請けの運用会社が制作機能を持っている場合もあるまとめ【PR】動画広告の運用実績多数！Web広告を運用代行「AG-Boost」 もし自社内に動画の制作機能がないのであれば、「動画制作会社・動画制作ツール会社」にサポートを依頼すると良いでしょう。 外注する場合はもちろん、ツールを使って内製する場合もツール会社がサポートしてくれるので、動画制作の知見に乏しくても安心です。 本章では、外部の会社にサポートを依頼すべき3つの理由を解説します。 理由1．フル内製は難易度が高い 外部のサポートを受けずに、自社内でフル内製するのはやはり難易度が高いです。 動画制作の工程としては、主に以下のステップが挙げられます。 機材準備企画・構成作り撮影編集 編集一つとっても、動画のカットやトランジション（切り替わり）、テロップや効果音などさまざまな要素があります。 一から学びながらクライアントをサポートするというのは現実的ではありません。 また以下のインタビュー記事では、動画制作ツール「Video BRAIN」を提供している「株式会社オープンエイト」の加嶋氏に、動画制作の内製・外注のポイントについて伺っています。 ぜひこちらもご参考にしてください。 参考：動画広告のプロに聞く、動画広告の始め方・成果を挙げる内製・外注・ツールの選び方 理由2．動画広告の制作スキームがないと、大きな機会損失になる ネット広告を実施する際に、動画広告は必ず選択肢に入ってきます。動画広告の制作ができないので実施できません、というのは通用しません。 電通社の調査によれば、2021年にはインターネット広告媒体費の23.8%を占めるほど、動画広告の市場が拡大しています。 このような状況下にあって、内製・外注いずれにせよ、動画制作のスキームを持っていることは、広告会社としての競争力につながります。 引用：「2021年インターネット広告媒体費」解説。ビデオ（動画）広告、ソーシャル広告、現在のトレンドは？｜電通報 広告会社との連携を強めており、問い合わせを歓迎してもらえる傾向にある 動画制作を多く実施することになる「広告会社」との連携は、制作会社・ツールベンダーにとっても重要です。 また媒体社とツールベンダーの協業も多く見られます。 参考：RICHKA、ヤフーと協業しYahoo!ディスプレイ広告での動画広告の共同研究を開始｜PR TIMES 広告会社からの問い合わせは歓迎してもらいやすいので、臆することなくまずは問い合わせてみるのが良いと思います。 理由3．動画素材が用意できれば、取引拡大のチャンスになる 動画素材を用意できれば、媒体ごとにリサイズや修正を加えればそのまま展開が可能なので、取引を拡大するチャンスとなります。 たとえばYouTube広告をやってみて、効果が出たらTikTok広告やInstagram広告にチャレンジしてみる、といった具合です。 提案時に自分たちで動画クリエイティブを用意しますと言うことができれば、強力な武器となります。 制作からサポートしなくてはいけないと考えるのではなく、動画素材がないならむしろチャンスと捉えるべきです。 動画広告の取扱いを増やすために押さえておきたいポイント ここまで、動画制作からサポートをする必要がある場合には、動画制作会社・ツールベンダーに問い合わせて協力を仰ぐべきとお伝えしてきました。 そのうえで、動画広告の取扱いを増やすために押さえておきたいポイントについて解説します。 ポイント1．別の媒体に流用できる仕組みを構築する バナーと同様に、動画も複数の媒体で流用するのが一般的です。 媒体によってサイズや審査の基準が異なっているので、それらを把握しておくと提案時に役立ちます。 以下に媒体ごとの規定一覧を載せておりますので、ぜひ参考にしてください。 ポイント2．制作会社を探す際は「実績・修正回数・リサイズへの対応」に着目する 外注する制作会社を探す際には、「実績・修正回数・リサイズへの対応」に特に注目してください。 美しいテレビCM動画の制作実績が豊富でも、結果が出るウェブ動画広告が制作できるとは限りません。あくまでウェブ動画広告の制作実績が重要です。 またウェブ広告は、効果を見ながら徐々に改善していくのが基本です。どの程度動画の修正に対応してくれるのかは事前に確認しておきたいポイントです。 さらに、別の媒体に流用する際にはリサイズをする必要があります。このリサイズにも対応してくれるのかも確認しておきましょう。 詳しくは以下のインタビュー記事でお話しいただいております。 参考：動画広告のプロに聞く、動画広告の始め方・成果を挙げる内製・外注・ツールの選び方 またオススメの動画制作会社・動画制作サービスは、以下の記事で紹介しているので、こちらもあわせて参考にしてください。 参考：【2022年最新】おすすめの動画・映像制作会社38社と選び方を解説 おすすめのビジネス用動画作成ツール51選と選ぶ際の3つのポイント 【2021年最新版】動画制作サービスおすすめ65選。コスト・納期・用途などを厳選比較 ポイント3．二次請けの運用会社が制作機能を持っている場合もある 広告運用をメディアレップや二次請け会社に依頼している場合、その会社が動画の制作機能を持っている場合もあります。 提案前に、二次代行先に動画制作も対応してくれるか確認すると良いでしょう。 まとめ 「動画広告を提案したいが、撮影や制作からサポートをしなくてはならず二の足を踏んでいる」のであれば、動画制作会社・制作ツール会社に問い合わせて、サポートを依頼すると良いでしょう。 一からフル内製というのはハードルが高く、またそれらの会社には広告会社との連携を強化したい意向があるので、前向きに話を聞いてもらえるはずです。 動画制作に対応できないので動画広告を提案できないというのは、動画広告市場が拡大している状況下では大きな機会損失につながります。 本記事が、動画広告制作の体制構築の一助になれば幸いです。...

コンバージョンタグはWeb広告を活用するうえで欠かせませんが、使い方自体は簡単なのでしっかりと覚えておきましょう。 今回の記事ではコンバージョンタグの仕組みや使い方について説明していきます。 Yahoo!プロモーション広告　スポンサードサーチとGoogle広告（旧：Google AdWords）を例に、コンバージョンタグの発行から設置方法まで解説しているので、広告の効果測定がうまくできないという方は必見です。 コンバージョンタグはWeb広告の効果を測定するのに必須 まず、コンバージョンタグの重要性についてですがWeb広告の効果を測定するには必須となる、重要なものです。 コンバージョンタグはWeb広告の効果を測定するのに必須コンバージョンタグのメリットコンバージョンタグの発行・確認方法Google AdWordsYahoo!プロモーション広告　スポンサードサーチコンバージョンタグの設置タグマネージャーに設定したい場合コンバージョンタグの仕組み成果のカウントを確認するさいごに なぜなら、このタグを設置したページが成果地点（コンバージョン地点）として認識されることになるので、このタグが反応した回数が、リスティング広告で成果を上げた回数になるからです。 逆に、このタグを設置しないと成果地点は「なし」となり、どんなにがんばっても「成果ゼロ」として計測されることになります。ちなみに、そもそものコンバージョンの意味については下記記事にてご確認ください。 参考：成果アップの第一歩！コンバージョンの意味を正しく理解し定義する コンバージョンタグのメリット コンバージョンタグは、Web広告の公式の測定タグとして存在します。そのため、公式の管理画面で施策と成果の一元管理ができることがメリットです（このメリットを一番享受できるのがリスティング広告です）。 Googleアナリティクスなどの解析ツールにも「コンバージョン」の概念はあり、実際に設定もできるのですが、施策と紐付けて見ることが難しくなっているため、公式のコンバージョンタグを使用することをおすすめいたします。（参考：リスティング運用自動化ツールの一覧 ≫） コンバージョンタグの発行・確認方法 それでは、ここからはコンバージョンタグを実際に使う場合の手順を解説いたします。 ※代表的な【Yahoo!プロモーション広告　スポンサードサーチ】と【Google AdWords】の画面で解説いたします コンバージョンタグは、管理画面から発行することができます。 Google AdWords アカウントにログイン後、運用ツール→コンバージョントラッキングの項目をクリックします。 「＋コンバージョン」ボタンをクリックします。 ・コンバージョンの発生元を選択する Webサイトで商品の購入や資料請求などを広告の目的とした計測をする場合はこれを選択します。スマホからの電話でのコンバージョンなどの場合は、他のチェックになります。 ・コンバージョン名を設定 「申込」「資料請求」「購入」「お問い合わせ」等、識別しやすい名前をつけましょう。名前は後で変更可能です。 ・値の設定 【売上計測なし】単純にコンバージョンの数を測定するだけであれば「値を設定しない」 【売上計測あり】「このコンバージョン アクションの値は変動する（購入価格による場合など）」を選択。 ECサイトなど様々な商品を扱っていて、個々に値が異なる場合は、デフォルト値の設定は「日本円（JPY￥）：１」で発行。タグ設置時に、個々の値にカスタマイズします。 ・カウント 「すべて」か「1回」を選択します。2つの違いは、コンバージョンの回数か、コンバージョンしたユーザ数か、の違いです。ユニークで計測したい場合は、「1回」を選択します。 ・計測期間 広告クリックからコンバージョンまでの期限です。7日～90日までの間で自由に設定することができます。デフォルトは30日に設定されています。 該当の広告をクリックしたユーザが、ここで設定した日数以内にコンバージョンすると、コンバージョンが計測されます。例えば「30日間」に設定すると、広告をクリックして31日目にコンバージョンをしても、それはコンバージョンとして計測されません。 ・カテゴリ 「購入/販売」「お申し込み」「販売促進」「主要なページの閲覧」「その他」の5種類から選択可能です。これらから、広告の目的に合わせ選択します。 基本的に、ECサイトであれば「購入/販売」に、資料請求や問い合わせが目的であれば「お申し込み」が相応しいです。 ・マークアップ言語 タグを設置するページの言語を選択することになります。 通常のWebサイトであれば、デフォルトの「HTML」でOKです。 ・コンバージョン列に含める デフォルトはデータを含める設定になっています。基本的には、この設定で問題ないかと思います。この設定は、コンバージョン重視の入札戦略に影響します。目標コンバージョン単価（CPA）、目標広告費用対効果（ROAS）、拡張クリック単価（eCPC）などの自動入札戦略では、この設定をもとに入札単価の最適化が行われます。 最適化に含めたくない場合は、チェックを外す必要があります。 引用：「コンバージョン列に含める」設定について｜AdWords ヘルプ この場合、商品購入は [コンバージョン列に含める] にチェックを入れ、ショッピング カートへの商品追加についてはチェックを外します。これで、自動入札の基準は商品購入のみとなり、[コンバージョン] 列にも商品購入の回数しか加算されなくなります。一方、ショッピング カートへの追加件数も、[すべてのコンバージョン] 列では確認できます。 ・アトリビューション モデル 「ラストクリック」「ファーストクリック」「線形」「減衰」「接点ベース」の5種類から選択可能です。基本的には「ラストクリック」に基づいて成果計測しているかと思うので「ラストクリック」でOKです。 以上の設定が完了すると、タグが発行されます。タグが発行されるとコンバージョンアクションの一覧に、作成したコンバージョン設定が表示されます。 ここから、該当のコンバージョンを選択し、タブで「コード」を選択すると、コンバージョンタグを確認することができます。 Yahoo!プロモーション広告　スポンサードサーチ ツール→コンバージョン測定の項目をクリックします。 「＋コンバージョン測定の新規設定」をクリックします。 各項目を設定します。設定の詳細は下記のとおりです。 ここでの設定は「コンバージョン種別」以外は、後から変更が可能です。 ・コンバージョン名 任意の名称をつけてください。 ここで決めた名称で、一覧に表示されることになりますので、分かりやすい名前だと後々便利です。 ・コンバージョン種別 「Webページ」「電話発信」「アプリダウンロード」から選択します。 コンバージョンタグを設置する先を選択するのですが、通常のサイトであれば、「Webページ」を選びましょう。 ・コンバージョン測定の目的 「購入/販売」「お申し込み」「販売促進」「主要なページの閲覧」「その他」の5つからの選択となります。これらから、広告の目的に合わせ選択します。 基本的に、ECサイトであれば「購入/販売」に、資料請求や問い合わせが目的であれば「お申し込み」が相応しいです。 ・該当ページのセキュリティレベル 「http」か「https」を選択します。 これはコンバージョンタグを設置するページがどちらかで選択します。コンバージョンページURLの頭が「http」か「https」になっているかで判断しましょう。 ・1コンバージョンあたりの売上金額 コンバージョンに伴って金額を取得したいという希望があれば設定します。Googleと同様に、コンバージョンした際に売上などの数値が発生する場合は、適宜カスタマイズが必要になります。 単純にコンバージョンの数を測定するだけであれば、ここは設定なしでOKです。...

とはいえ、ビデオ通話にはアプリのインストールやアカウント登録などの利用ハードルがあります。そのような課題を解消して手軽にビデオ通話ができるサービスが、「ビデオトーク」です。 SMSとビデオ通話を組み合わせたこのサービスを提供しているNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社の岩水さんに、その機能や導入事例などについてうかがいました。 アプリ必要なし！携帯電話番号ひとつでビデオ通話ができる「ビデオトーク」» ※本記事はNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。 顧客接点の課題を解消するビデオトークビデオトークのおすすめの機能は？導入シーン１：修理・リフォームの遠隔見積導入シーン2：不動産業界でのオンライン接客ビデオトークの導入に必要なもの・料金は？ビデオトークの今後の展望 顧客接点の課題を解消するビデオトーク ーービデオトークとはどのようなサービスなのでしょうか？ 岩水さん（以下、岩水）：ビデオトークは、企業がお客様の携帯電話番号にSMS送信するだけでビデオ通話が始められるビデオ通話サービスです。 携帯電話番号さえあれば、SMS（携帯電話番号を宛先に、短文のテキストを送信するサービス）を経由して、ビデオ通話専用アプリのインストールやアカウント登録といった手間がなくビデオ通話を始められます。 ーーSMSは通話できる携帯・スマートフォンがあれば誰もが受信できるので手軽ですね。 岩水：私の所属するビジネスメッセージ・サービス部は、企業ユーザーの「顧客との接点を高めたい」というニーズに応えるため、2011年6月から「空電プッシュ」というSMS配信サービスの提供を始めました。 企業はさまざまな業務で顧客とコンタクトを取る事がありますが、従来は郵便物（DM）や電話、Eメールが使用されていました。ですが、昨今では郵便物（DM）は本人に届いたか、または読んでくれたかが分からない、電話をかけても取ってもらえない、Eメールは他のメルマガなどに紛れてしまう……というような課題が出てきています。 SMSは開封率が高く、Eメールや電話よりもコンタクト率が高いため、SMSを利用した企業から顧客への通信（A2P-SMS）の利用が活発化しております。 企業と顧客とのコンタクトツールは多岐に渡っていますが、それぞれメリット・デメリットがある事も確かです。例えば、SMSは伝えられる情報が大幅に限られています。そこで、映像を活用すればより多くの情報を伝えられるとともに、互いの理解度を深められるのではという可能性を感じてビデオトークを企画しました。 ーー従来型のコンタクトツールでは、コミュニケーションに課題があると考えたのですね。 岩水：はい。先ほども述べましたが数多あるコンタクトツールには、それぞれメリット・デメリットがあると考えています。 一般的なコンタクトセンターではEメールや電話を使用して顧客対応を行っていますが、Eメールの文章（テキスト）で説明すると長くなって読んでもらえなかったり、音声情報（オーディオ）だけですと細かなニュアンスが伝わりづらい場合があります。 例えば製品の故障トラブルであれば、担当者が現物を見るだけで、原因が短時間で解決することもあります。 ーーそこでビデオ通話を利用するのですね。 岩水：はい。「百聞は一見にしかず」と言われますが、人間の認識能力の観点から、映像（ビデオ）を使ったコンタクトツールの有効活用によって、顧客対応をする企業の大幅な業務改善を目指しています。 ーービデオ通話の部分は、NTTコミュニケーションズが提供する「SkyWay」というサービスを使われています。このサービスもカギになっていますね。 岩水：「SkyWay」はWebブラウザ間で映像や音声のデータを通信できるプロトコル「WebRTC」を活用したAPIです。Webブラウザがあればビデオ通話ができるので、特別なアプリをPCやスマートフォンにインストールする必要がありません。、 また、ビデオトークなら、ビデオ通話用のURLをSMSで送信して、エンドユーザーはそのURLをワンクリックするだけでビデオ通話がすぐに始められます。事前にユーザーアカウントを登録したり、認証する必要がないため、特にエンドユーザーは手軽にビデオ通話を開始できるのが特徴的です。 企業からするとスマートフォンを持つすべてのユーザーにリーチできることも強みになります。 ビデオトークのおすすめの機能は？ ーー通話以外にはどんな機能があるのでしょうか。 岩水：企業ユーザー側は、オペレーターごとに割り振られたユーザーアカウントで管理画面にログインし、エンドユーザーの携帯電話番号宛にビデオ通話用URLをSMSで送れるようになっています。通話中の機能としては次のようなものがあります。 録画録音：ビデオ通話状況を録画し、データで残すことができますカメラ撮影・送信：通話中にお客様がスマホで撮影した写真を、オペレーター側に送ってもらうことができますテキストチャット：双方でテキストチャットを送ることができます画面共有：オペレーター側の画面を共有する事ができます通話モニター：オペレーターとお客様のビデオ通話状況をリアルタイムでモニタリングできます複数通話：ビデオ通話中に任意の関係者をSMS送信で招待することができます終話画面カスタマイズ：通話終了後の画面で任意のテキストやURLを表示、アンケートなどに活用できます位置情報送信：お客さまの位置情報をオペレーターに送信し、Google Mapで表示、お客さまの位置がすぐにわかりますアバター表示：アバター表示することで、オペレーター自身の顔を表示せず、ビデオ通話が可能です ほかにも、ビデオ通話用のURLを発行するAPIを用意するなど、お客様の要望を伺いながら次々と機能を追加しています。 ーー特に評判の良い機能や、おすすめの使い方はありますか。 岩水：コンタクトセンターでは録画機能が有効と聞いています。 例えば、コンタクトセンターでは応対品質向上のため、応対記録を残して優秀な事例については社内の勉強会にて共有するなど、有効活用されているようです。 録画した動画ファイルは、オペレーター側のブラウザ上に保管されており、サーバー上には保存されないため、セキュリティを重視する企業には好評です。 ーービデオ通話時にサーバーを介していないのであれば、アクセス集中など気にしなくて良いですね。ほかにもおすすめの機能はありますか？ 岩水：このサービスはスマートフォンに特化しているので、GPS機能の活用にも可能性があると感じています。エンドユーザー側が位置情報の共有を許諾すると、オペレーター側に位置情報が送信され管理画面上で地図表示する機能です。オペレーターは、エンドユーザーがどこから通話しているかを地図上で瞬時に確認できます。 この機能は、例えば、事故現場を知らせることもできるのです。ロードサービスのコンタクトセンターでは、レッカー車の検索を的確に指示できます。 消防署では、救急の駆け付け先を的確に伝えることができます。また、緊急連絡時にビデオ通話を介することで現場の状況を正確に把握し、現場にいる人に応急処置の仕方を伝えたりすることができます。「命を守れる確率が高まる」ということで期待されています。 導入シーン１：修理・リフォームの遠隔見積 ーービデオトークは、どのようなシーンで利用されているのでしょうか？ 岩水：修理・リフォームにおける現地確認業務や損害保険での現地調査の場合は、故障や事故の状況を映像で伝えてもらうことで、現地に赴くことなく迅速で適切な対応ができるようになるでしょう。 本人確認書類のリアルタイム取得にも有効です。口座開設やサービス申込時に、本人確認書類などをご提示いただいてビデオ通話中にリアルタイムで確認することができます。その場で本人確認書類を撮影、送信してもらうことでエビデンスとして保存することもできます。 家電などの操作説明にも向いていると感じています。あとはコンタクトセンター、テクニカルサポート業からの引き合いが多いです。 ーー具体的な導入事例もありましたらお教えください。 岩水：家財を倉庫で保管するサービスを展開されている、プレミアムストレージサービス株式会社様の事例をお話します。サービスエリアは限定していませんが、事業拠点が神奈川県しかなく、遠方の相談者の住まいへ、問い合わせのたび訪問されていました。しかし、せっかく問い合わせがあっても、距離の問題や繁忙期の稼働の問題などで案件自体をお断りすることもあったようです。 ーー家財を倉庫に運ぶ前に、大きさや形をみて見積もりなどの対応をする必要があるのですね。 岩水：はい。しかし、事業拠点が限られているので、遠隔地だと急ぎの案件の対応が難しい場合があるようです。電話で応対しつつ、相談者から写真を送ってもらう方法で見積もりを行うこともあるそうですが、情報が足りず逆に相談者の手を煩わせてしまうケースがあったようです。そこで顧客とのコミュニケーションを円滑に行うためにビデオ通話サービスを検討し、ビデオトークを採用いただきました。結果、顧客応対や事前の見積もり対応が効率化され、受注率が20％アップしたと聞いております。 導入シーン2：不動産業界でのオンライン接客 ーー他にも利用可能性がありそうですが、いかがでしょうか？ 岩水：大手不動産会社の物件仲介営業でも活用いただいています。仲介営業の場合、お問い合わせをいただいてから売買のお話が具体的になるにつれて、お客様との接点はより多くなります。その中で、電話やメールだけではなく、ビデオトークという選択肢が増え、お客さまからは足を運ばずとも顔を合わせてお話する機会が持てて、有意義だったという意見も多いそうです。 実際に、オンライン接客をきっかけとして契約に至ったケースも出ていると聞いています。 参考：ビデオトークの詳細事例 ビデオトークの導入に必要なもの・料金は？ ーービデオトークを導入するには、何か特別な設備などは必要なのでしょうか？ 岩水：導入される企業側は、カメラとマイクを搭載していて、一般的なビデオ通話ができるPCとインターネット回線があればよく、高価な設備投資の必要はありません。申込み後に発行されたユーザーアカウントで管理画面にログインしていただければ、すぐにビデオ通話を利用開始できます。 初期登録は10万円で、セッション（ビデオ通話の接続）数に対して月額12,000円、ビデオ通話1回あたり25円の利用料がかかります。 ーーセッション数についてもう少し詳しく教えてください。 岩水：セッション数は、同時にビデオ通話が利用できる数です。セッションを10件で契約していたら、10名まで同時に通話できます。 またエンドユーザー側はインターネット回線につながり、SMSが受信できるスマートフォンがあればOKです。パケットを消費するので、データ通信の料金プランへの加入や、Wi-Fi接続などの環境は必要です。 ーー小規模な事業者でも気軽に導入しやすい金額設定ですね。 ビデオトークの今後の展望 ーーサービス開始から現在までの手応えはいかがでしょうか？ 岩水：従来、ビデオ通話のソリューションというと、Web会議が中心でした。ビデオトークは2019年2月にサービスを開始していますが、企業がコールセンターなどに問合せしてきた不特定多数・不定期のエンドユーザーとのコミュニケーションでビデオ通話を活用する取り組みはまだ珍しく、これから開拓していく必要があると感じています。 しかし、大規模コンタクトセンターでは、「次世代コンタクトセンター」構想でビデオソリューションの導入を検討しているようですし、実際に導入されたお客様からは「エンドユーザー側が手軽に操作できるし、相手の顔が見えるので、対面で話しているかのように安心できますね」という声もいただいていますので、この領域での将来性を感じています。 ーー今後の利用が期待されますが、どう発展していくのでしょうか。 岩水：対面で顧客応対している業務すべてに活用が想定できるため、顧客の規模感は関係なく、中小企業はもちろんのこと、数百人規模のコンタクトセンター事業者からも引き合いがあります。 サービス単体でも手軽に導入いただけますが、すでに企業で導入されているビジネスアプリケーションと連携できるよう、API機能の提供も開始しています。例えば、CRMなど顧客情報が呼び出せる製品と連携して、ビデオ通話を始めることが可能になるような連携を目指しています。 こうしたエンタープライズ向けのAPI提供に加え、将来的にはAIと連携したソリューションなどを追加することにより、更に多くの人々をサポートできる機能にも挑戦していきたいです。 ーー技術力のある御社だからできる将来構想で、普及が楽しみです。このたびはありがとうございました。 アプリ必要なし！携帯電話番号ひとつでビデオ通話ができる「ビデオトーク」» ※本記事はNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。 取材・文：森　英信

しかし、「実際にサイトに来た顧客の体験」を知ることができないため、ヒートマップだけを見ていても、「なぜ離脱したのか？」その本当の理由は根拠を持って特定できません。 ここでは、ヒートマップツールで分析できること・できないことを明確にし、どういった見方が必要なのか事例を含めてご紹介します。 ※本記事は株式会社ギャプライズ提供によるスポンサード・コンテンツです。 ヒートマップツールで分析出来ることヒートマップを活用したWebサイト改善【その１】「読まれていないコンテンツは削除」ヒートマップを活用したWebサイト改善【その2】「平均スクロール率を把握しWebサイトデザインを工夫する」ヒートマップを活用したWebサイト改善【その3】「A/Bテストの結果をリアルタイムで追う」ヒートマップで分析できない3つのポイントヒートマップで分析できないこと【その1】注目されている要素の「良し悪しの判断」解決法：セッション動画再生による分析で精度を高めるヒートマップで分析出来ないこと【その2】離脱要因を「根拠をもって特定」解決法：セッション動画再生による分析ヒートマップツールで分析出来ないこと【その3】フォームにおける離脱要因を「根拠をもって特定」解決法：フォーム分析まとめ ヒートマップツールで分析出来ること 多くのヒートマップツールでは、要素へオンマウスされていた時間、マウスの動き、あるいはページ全体での滞在時間を検証することで、あるページ内で顧客がどう動いたかを理解できます。 例えば、可視化ができる４つの視点として主に以下が挙げられます。 コンテンツ熟読度スクロール率コンテンツの注目度クリック率 これらの情報がどのようなサイト改善に繋がるのか３つの事例を見てみます。 ヒートマップを活用したWebサイト改善【その１】 「読まれていないコンテンツは削除」 熟読度とスクロール率の両面からヒートマップを見ることで、訪問者が「どのコンテンツをきちんと読んでいるか？」が分かります。 それらを把握できれば、読み飛ばされてしまっているコンテンツを省き、注目されているコンテンツを上に持ってくるというような対応が可能です。 例えば＜図1＞のような例では次のようなことが分かります。 A：比較的スクロール率は高いが、読み飛ばされている。 B：かなりスクロール率は低いが、ここまで到達したひとは熱心にコンテンツを読んでいる。 結果として、「熟読度の高いコンテンツを上部に持ってくる」というようなWebサイト改善案が簡単に考えられます。 ＜図1＞ ヒートマップを活用したWebサイト改善【その2】 「平均スクロール率を把握しWebサイトデザインを工夫する」 スクロール率を見ることで、平均ファーストビューや、平均でどこまでスクロールされているかを確認できます。 例えば、＜図2＞のように平均スクロール率が平均ファーストビューよりも下に来ているので、ファーストビューでの離脱率が低いことがわかります。 この平均スクロール率をもっと下方にまで伸ばすためには、この位置にもっと面白いコンテンツや要素が下にある、とビジュアル的に訴えるようなデザインに工夫すれば良いとわかります。 ＜図2＞ ヒートマップを活用したWebサイト改善【その3】 「A/Bテストの結果をリアルタイムで追う」 訪問者のマウスの動きとオンマウスの時間をヒートマップ化することで、サイト内でどの要素が注目されているのかが分かります。 また一部のヒートマップではA/Bテストや多変量テストのパターンを左右で比較して、どんな変化が見られたかをリアルタイムで追うことができます。 例えば、＜図3＞のように「販促バナー」と「購入ボタン」の位置を入れ替えたテストを実装し、それぞれの要素への注目度にどんな変化があるかを追跡することで、仮説の検証ができます。 ちなみにこの例では、購入ボタンを販促バナーより上に配置した結果、それまで販促バナーを中心に当てられていた注目が、購入ボタンへと移行し購入率が上がっています。 ＜図3＞ ヒートマップで分析できない3つのポイント ヒートマップツールを利用した分析では、必ずしも実際にサイトに来た顧客の体験自体がわかるわけではありません。そのため、十分に顧客の目線に立ってサイト改善をおこなうのは難しいです。 １．注目されている要素の「良し悪しの判断」 ２．離脱要因を「根拠をもって特定」 ３．フォームにおける離脱要因を「根拠をもって特定」 ヒートマップで分析できないこと【その1】 注目されている要素の「良し悪しの判断」 ヒートマップを利用すれば、訪問者が注目しているコンテンツや要素を発見できます。 しかし要素が注目を集めているからと言って、それが必ずしもポジティブな体験を提供しているという根拠にはなりません。というのも、ビジターは単に理解できないから長く見ているだけ、あるいは欲しい情報が見つけられず止まってしまっているだけかもしれないからです。 ＜図４＞はLenovo社のECサイトTOPページですが、購入者に比べて非購入者に目立っている注目要素は「言語」を選択する項目でした。 ＜図４＞ 解決法：セッション動画再生による分析で精度を高める 「Clicktale」はヒートマップツールの1つです。 分析できる内容は豊富で、パソコンやスマホートフォン及び、アプリサービスなどを利用する顧客一人一人のマウスやタップの動きなどを、ミリ秒単位で収集します。 この技術により、実際に行われたユーザーの複雑な行動パターンも、動画やヒートマッピングにより正確に再現ができるため、より精度の高い顧客体験の分析が可能になります。 実際の顧客体験を再現するClicktaleの分析機能 Clicktaleによる分析結果 追加で行ったセッション動画再生による分析で、大半の離脱者は中国からアクセスしており、自国語がスムーズに見つけられなかったことが原因で離脱しているとわかりました。 このように、ヒートマップで要素が注目されていることが確認できたとしても、「なぜ」注目されているのか、顧客の体験は果たして良好なのかまでは分からないのです。 ヒートマップで分析出来ないこと【その2】 離脱要因を「根拠をもって特定」 例えば＜図５＞はWalmart社のサイトのクリスマスギフト用の特設ページですが、効率良く商品を発見してもらうために、商品検索フィルターを設けています。 実はこのページでの離脱者は一定多数存在していました。しかし、この問題をヒートマップのみで分析してしまうと、「検索フィルターが利用されている」という事実は確認できたとしても、何が離脱の原因になっているかは見えてきません。 ＜図５＞ 解決法：セッション動画再生による分析 検索フィルターなど「ユーザーの使い方によって表示条件が変わってしまう」場合、特にセッション動画による分析は欠かせません。 なぜならユーザーは「その結果に満足せずに離脱している」可能性が高く、また「なぜ満足しないか？」は一つ一つのケースを見ていくことでしか原因を特定できないからです。 離脱したユーザーに「何が表示されているか？」がわかるClicktaleの分析機能 Clicktaleによる分析結果 本当の離脱原因は、Javaエラーによって検索フィルターを利用した検索の結果が表示されていなかったことにありました。 このように、顧客の体験を再現しなくては分からないような原因が離脱を招いてしまっている場合、ヒートマップを利用した分析だけでは見逃してしまう可能性があります。 ヒートマップツールで分析出来ないこと【その3】 フォームにおける離脱要因を「根拠をもって特定」 一般的な定量分析ツールに加えてヒートマップツールを活用することで、特定のページのどの部分における離脱率が高いのかが分かります。 しかし、例えば最も離脱率が多いページが決済フォームにあると発見された場合はどうでしょうか？恐らくヒートマップを使って見られるのは、＜図６＞のように、多くのビジターがフォームを閲覧あるいはクリックしている姿だけです。 確かに相対的に多くのクリックがされている箇所は特定できるかもしれませんが、具体的にどの項目でビジターが苦戦しているのか、あるいはどの項目の記入が躊躇われているのかがわからなければ、実際の改善活動には繋がりづらいです。 ＜図６＞ 解決法：フォーム分析 Clicktaleには、フォームに特化してパフォーマンスを検証する機能があります。再記入率、記入時間、記入までにかかる時間から顧客のストレスや躊躇を検出します。 このデータにより、訪問者が苦戦している項目や記入が躊躇われている項目の発見が 可能になります。 フォームに触れずに離脱した割合までわかる！Clicktaleフォーム分析...

しかしなんとなく「動画を撮って、それを編集して……」みたいなイメージはありつつも、具体的な方法までわかっていないという方も多いのではないでしょうか。 今回はプレゼン動画を作るときに守りたい2つのポイントと、動画編集初心者でもできる動画の作成方法を解説します。 この記事を読めば、今までよりもプレゼンでの主張が伝わりやすくなりますので、動画を使ってみたいと思っている方はぜひ読んでみてください！ 動画を使ったプレゼンを成功させるための「動画編集」のポイント 動画を使ったプレゼンのメリットは、「わかりやすさ」が格段に上がることです。動画を使うことで、文章だけではイメージしづらい情報などを、視覚的に解説できます。「百聞は一見に如かず」という言葉通り、細かな説明よりも動画を使って解説することで、具体的なイメージが湧きやすいです。 動画を使ったプレゼンを成功させるための「動画編集」のポイント1．動画に挿入する文字は極力減らす2．画質は基本的にフルHDを選択。大型モニターを利用するなら４Kがおすすめ楽に動画を作りたいならPowerPointをフル活用しようPowerPointを動画化する手順画質の変更ページ切り替えのタイミングの変更・ナレーションの追加品質の良いプレゼン動画を作るなら、初心者でも使える簡単な動画編集ツールを利用しようまとめ プレゼン用の動画を作る際には、「わかりやすさ」を最大化するよう動画を編集することが大切です。最低限以下の2つのポイントをおさえておきましょう。 1．動画に挿入する文字は極力減らす 動画内で説明文を入れる場合、文字数を長くしすぎないことがコツです。文字量が多いとシーンの切り替わりのタイミングによっては内容を理解できないままプレゼンが進んでしまうこともあります。 文章量を減らすことは、聞いてくれる方への負担を抑える役割があります。商品の魅力などを長文で解説したい気持ちもわかりますが、逆効果です。 ナレーションを追加するなど、文章が長くなりすぎないような工夫が必要です。 2．画質は基本的にフルHDを選択。大型モニターを利用するなら４Kがおすすめ 動画を使うのであれば、画質にもとことんこだわりましょう。例えば自社商品のイメージ動画を使う場合、画質が粗いと台無しです。 画質はプレゼンシーンに合わせて解像度を調節します。 通常のPCモニターでプレゼンする場合はHD～フルHDで動画資料を作ってください。たいていの場合、フルHD以上であればそこまで画質を損なわずに済みます。 例えばスクリーンなどに資料を映してプレゼンを行う場合、とにかく解像度の高さにこだわりましょう。いわゆる4Kなどは、スクリーンに転写するときに使います。 ただし、解像度が高すぎるとファイル自体のサイズも大きくなるので、資料を共有する予定がある場合には注意が必要です。 楽に動画を作りたいならPowerPointをフル活用しよう プレゼン用の動画資料を作るのであれば、動画編集ツールを使うのがベターです。しかし、動画制作の経験がない方であれば、ひとまずPowerPointで動画を作ってみてはいかがでしょうか。 PowerPointはプレゼン資料を作るのに最適なツールですが、実は動画も作れます。使い慣れているPowerPointであれば敷居も低く、挑戦しやすいです。動画編集未経験者の方でも簡単に作れます。 上記で解説したような「ナレーションの追加」「画質の解像度の調節」などはPowerPointでも可能で、十分なクオリティは確保できます。 PowerPointの動画化の最大のメリットは「手軽さ」です。特に専門的な知識が必要というわけでもなく、パワポさえあれば誰でも簡単にできます。また、すぐにできるのも魅力です。 ただし動画作成が主な機能ではないため、動画にこだわりたい方や商品のPR動画を作りたいという方は避けたほうが良いでしょう。あくまで「簡単に」「動画を作りたい方向け」の方法です。 PowerPointを動画化する手順 PowerPointで作ったプレゼン資料を動画化する手順は以下の通りです。 1． PowerPointで作成したファイルを用意する 2． 「ファイル」⇒「エクスポート」⇒「ビデオの作成」を選択 3． 画質・スライドの所要時間を任意のものに変更する 4． 右下に出てくる「ビデオの作成」というクリックする 5． ファイルを保存 画質の変更 画質はデフォルトだと「フルHD」で設定されています。基本的にはフルHDでOKです。画質が良くなるほどファイルが重くなるので、資料を誰かに共有する・配布する可能性がある場合は適宜画質を落とすなどして対応してください。 画質は以下の4つから選べます。 4KフルHDHD標準 ページ切り替えのタイミングの変更・ナレーションの追加 スライド切り替えのタイミングとナレーションの追加は、PowerPointでの動画出力時に設定できます。 例えば「スライドごとに重要度が違うから、切り替えのタイミングを調整したい」「動画資料だけで完結できるようにナレーションを取りたい」という場合はこちらを利用しましょう。 「ビデオの作成」を選択した際、デフォルトだと「記録されたタイミングとナレーションを使用しない」になっています。 右側にある▼ボタンをクリックすると「タイミングとナレーションの記録」という一文が出てきますが、ここをクリックすると編集画面に切り替わります。 編集画面の左上にある赤いボタンが録画ボタンです。もともとPCにマイク機能がついていれば、このボタンをクリックしてナレーションを入れていくだけで録音されていきます。また、カメラをオンにすれば、右下に録画時の自分の顔をいれることも可能です。 スライドの切り替えのタイミングも、好きな時に手動で変更するだけなので手軽です。 参考：PowerPointでプレゼン動画を作成する | 大塚商会 品質の良いプレゼン動画を作るなら、初心者でも使える簡単な動画編集ツールを利用しよう 自分で直接プレゼン用の動画を編集できるのは理想ですが、思うような動画を作るにはある程度の編集知識が必要です。納得のいく動画を作るために工数を割き続けるのは得策とは言い難いでしょう。 それでも「ある程度のクオリティを出したい」「パワポの動画じゃ満足できない」という方は、初心者でも簡単に使える動画ツールを選びましょう。最近では初心者でも簡単に動画が作れるような、自動編集機能が付いた動画編集ツールもあります。 まとめ 今回はプレゼン用の動画の作り方を2種類解説してきました。 パワポを使った簡易的な動画作成は、高品質な動画を作るのにはあまり向いていませんが、ほかの手法よりも格段に簡単です。特にこだわりがないのであれば、必要十分といったところでしょう。 もう少し動画の品質にこだわりたいという方は、初心者でも作れるよう自動編集機能がついた編集ツールを選びましょう。特にAIを活用した編集ツールであれば、知識不要で簡単にプレゼンイメージに合った動画が作れます。

ビジネス的な意味では、データドリブンとは「仕事上で得られるデータを主軸にして、経営や戦略などの意思決定・未来予測においての決断を行うこと」です。 なんとなく意味はわかるが、具体的にどんな手順を踏んで、どのような人材が自社で適しているのかよくわからない人も多いはず。 この記事ではデータドリブンを組織的に根付かせるための3つのポイントやデータドリブンを行う際の注意点について詳しく解説していきます。 ぜひ、このデータドリブンについて深く知り、実践することで成果が出せるようにしましょう。 広告データを自動集計しデータドリブンマーケティングを促進するツール データドリブンとは「データをもとに必要な意志決定をし、実行すること」 データドリブンとは、仕事上で得られるデータをもとに、経営やマーケティング戦略、人事配置などの意思決定を行うことです。 データドリブンとは「データをもとに必要な意志決定をし、実行すること」データドリブンの実践フロー1. データ収集2. 収集したデータの見える化3. データ分析4. アクションプランの計画5. アクションプランの実行データドリブンを成功させる3つのポイント1.知識・スキルを持った人材を確保する2.組織的な理解・実行力を高める3.目的別支援ツールの有効利用まとめ【広告代理店必見】広告データを自動集計しデータドリブンマーケティングを促進するツール もちろん、これまでも企業やビジネスマンは得られる情報（データ）をもとに、来期の売上予測や経営戦略を策定し、データをもとにした意思決定を下しています。しかし、昨今の顧客の消費行動は複雑になり、勝算の高い意思決定をする難易度は上がっています。 一方で、インターネットの普及やデジタル化により、データとして収集できる情報の量や種類が爆発的に増えました（参考：ビッグデータとは？メリットや活用事例、注意点、活用までの流れ）。 それらのデータを活用すれば、より正確な意思決定ができると期待されています。そのため、これからはよりデータを多く多様なデータを持ち、正しく分析する必要があります。 またそれ以上に、そのようなデータと正しく向き合えることが経営者、ビジネスマンに求められているのです。 データドリブンの実践フロー データドリブンの実践フローは以下の5つによって成り立っています。ここでは、それぞれの流れや方法などを解説していきましょう。 データ収集 2. 収集したデータの見える化 3. データ分析 4. アクションプランの計画 5. アクションプランの実行 1. データ収集 まずは分析に利用するデータ収集が必要です。 業界によって必要なデータの傾向は異なりますが、多くは顧客の購入履歴やどのようなサイトを閲覧しているのかといったものです。 POSシステムや顧客管理システム（CRM）、マーケティングオートメーション(MA)ツールを導入すれば、簡単にデータ収集を行えます。 参考：CRMとは？CRMの目的と、成果につなげるための3つの活用ポイント マーケティングオートメーションとは？導入前に押さえる３つのポイントを解説 2. 収集したデータの見える化 データ収集が終われば次は収集したデータを分析しやすいように見える化し、次で行う分析作業を簡略化していきます。これは単純に収集したデータでは本来必要のないデータが含まれているため、そのままのものを分析してまうと無駄に時間がとられてしまうからです。 ただし、初心者はもちろんのこと慣れている人でもデータが膨大になれば、手動での見える化には時間がかかってしまいます。そのため、BIツールやDMPなどを使うようにして役に立つシステムを整えることが大切になってきます。 参考：図で理解すれば早い！BIツール（ビジネスインテリジェンスツール）とは？ 5分でわかるDMPとは？マーケ担当者が知っておくべき基礎知識【図解つき】 3. データ分析 データが見える化できれば次は実際にデータ分析してきましょう。具体的には得られたデータを細かく分けて、分析していくことになります。例えば、商品の売り上げを上げたいのであれば売り上げのデータを解析して、どんな時間やタイミングで売り上げが落ちているのかを調べます。 ただし、こちらに関してはデータアナリストなどといった、分析を行う専門的なスキルが求められます。しかし、上でも出てきたBIツールやDMPなどを使えば初心者でも分析が簡単に行えます。したがって、会社にデータを分析できる人材がいないのなら、それらのツールを使っていきましょう。 4. アクションプランの計画 データの分析が終われば適切なアクションプランの計画、つまりどのようにすれば経営の効率を上げられるのかを考えます。なお、ポイントとしては経営の規模に合った、もっとも手のかからないものを選ぶことが大切になってきます。 例えば、今まで行っていたあまり効果的でないサービスを止めたり、できるだけお金のかからない対策を行いましょう。逆に、効果的だからといって現在の経営を大きく圧迫するものや、それを行う人材がいないにも関わらず計画を立てることは止めてください。 これらはせっかくデータドリブンを行っても経営に対して逆効果となるので、アクションプランの計画に関しては適切なものを検討しましょう。 5. アクションプランの実行 アクションプランの計画が終わったらそれを実行に移しましょう。なお、アクションプランの実行後にはしっかりとその結果が出ているのかを評価し、もし効果が出ていないのであればアクションプランを修正します。 もしくは、データ収集や分析において問題がなかったのかを検討し、これに対処していきましょう。これらはこれまで流れに問題があったり、市場が変化したなどの理由でアクションプランが効果的でないことがあるからです。 そして、この一連の流れを繰り返してより効果的なデータドリブンを行ってください。以上が詳しいデータドリブンの実践フローとなっています。 データドリブンを成功させる3つのポイント このデータドリブンを成功させるには以下のポイントを押さえることが大切です。これらはデータドリブンを行う環境を作ることや初心者であってもデータドリブンを行えるようにする方法になります。 知識・スキルを持った人材の確保 2. 組織的な理解・実行力を高める 3. 目的別支援ツールの有効利用 1.知識・スキルを持った人材を確保する データドリブンを組織的に成功させるには知識・スキルを持った人材の確保が必要です。データを分析し、アクションプランを計画できる人が必須であり、また、その人材を他にも育てられる教育ができなくてはならないからです。 具体的なデータドリブンで成果を出せる人材とは以下の知識やスキルが主に求められます。 ビジネスに関する深い理解 2. データ分析に関する知識 3. 統計学の知識 4....

ただ、MAツールに興味はあるけど、本当に成果があがるのか、導入費用に見合った効果があるのかわからない、という声をよく聞きます。導入にハードルを感じる企業も少なくないようです。 LISKUL編集部ではMAツールを知っていると答えた200人に、2019年5月10から13日までの間でアンケ―トを実施し、MAツールに対する期待や導入率など調査を行いました。その内、MAツールを導入したことがあると答えた60人には、MAツールへの満足度や継続率について追加調査を行いました。 本記事はその調査結果を一部抜粋してまとめています。MAツール導入を迷っている方の参考となるはずです。ぜひご参考ください。 下記のレポートには、今回の調査アンケートを、本記事に未掲載のものも含めて収録しています。より詳細なデータをお求めの方は下記リンクから無料でダウンロードしてみてください。 マーケティングオートメーション（MA）ツール調査レポート-LISKUL-2019年版»無料 MAツールはすでに高い認知度を獲得している MAツールはすでに高い認知度を獲得しているMAツールに期待すること1位は「マーケティング活動の効率化」高い期待値の一方で、導入率は30％にとどまるMAツール導入に慎重になる要因の1位は「費用の高さ」MAツール導入までの検討期間は3ヶ月～6ヶ月が最多MAツールの成果に対して満足と答えた人は90％MAツール導入後に実感した効果、最多は「マーケティング活動の可視化」導入したMAツールの継続率は96.7％まとめ MAツールについて、どの程度理解しているかを調査したところ、対象者全員が概要を把握し、半数以上の人が「機能や活用法を詳しく知っている(50.5%)」と答えました。 MAツールに対して一定の理解を持っていることがわかりました。ブームのような一過性のものではなく、MAツールという概念が定着してきているのかもしれません。 MAツールに期待すること1位は「マーケティング活動の効率化」 1位：マーケティング活動の効率化 33.0％ 2位：見込み顧客（リード）の獲得 30.5％ 3位：マーケティング効果の可視化 30.0％ 4位：顧客ニーズの見逃し防止29.0％ 5位：見込み顧客の管理29.0％ まずはMAツールにどんな期待をして導入を検討したのかについて調査しました。名前の通り、「マーケティング活動の効率化（33.0％）」がもっとも期待されているようです。マーケティン担当者の負担軽減はもちろん、人材不足への対策としても期待されているのでしょう。 次点で「リード獲得への貢献」があげられています。見込み顧客の創出が重要視されているようです。MAツールはメール配信やフォーム作成など、リード獲得のための機能を備えているので、これらの機能に期待しているのかもしれません。 3位には「マーケティング効果の可視化」があがりました。MAツールは配信したメールの開封率やクリック率を把握できるなど、マーケティング施策の効果を可視化できます。着実なPDCAを回すためにも、ぜひ実装したい機能だと思います。 さらに僅差で「顧客ニーズの見逃し防止(29.0％)」、「見込み顧客の管理(29.0％)」があがりました。（参考：5分でわかる！マーケティングオートメーション） 高い期待値の一方で、導入率は30％にとどまる MAツールに高い期待が寄せられているとわかった一方、本調査対象者のうち、導入しているのはわずか30.0％でした。ただ、「現在導入を検討している」と答えた人が45.0％と、すでに導入している人より多い結果となりました。 また、「今後導入を検討する可能性はない」と答えた人は0人で、導入の必要性を感じているのでしょう。いずれMAツールを導入したいと考えている人は多いようです。 MAツール導入に慎重になる要因の1位は「費用の高さ」 MAツールの必要性を感じているとはいえ、導入率が30.0％にとどまっていることには、慎重にならざる得ない理由があるはずです。 MAツール導入時にもっとも気になる点を調査したところ、「価格」に関する結果が多く、ついでMAツールを運用できる「人材」があがりました。 MAツールは扱うことができれば大きな見返りがあると認識している一方、初期費用・月額費用を払うわりに活用できないのではないかと不安に感じている人が少なくないようです。 ですが、最近は国内外問わず多くのベンダーがMAツールをリリースしています。安価なツールを知らずに高い印象を持っているのかもしれません。 MAツール導入までの検討期間は3ヶ月～6ヶ月が最多 1位：3ヶ月～6ヶ月未満　28.3% 2位：6ヶ月～1年未満 23.3% 3位：1ヶ月未満 15.0% MAツールの導入検討期間は3ヶ月~1年未満の人が50％を超える結果となりました。導入検討ポイントが費用や人材に関わる以上、納得の結果と言えます。 次章では導入した方の満足度についての結果をまとめました。 MAツールの成果に対して満足と答えた人は90％ MAツールを導入していると答えた60人に、MAツール導入後の満足度について、7段階に分けて調査しました。 結果は90.0％の人が「満足している」と答えました。MAツールは期待以上の成果を上げているとうかがえます。 次章では導入後に実感したMAツールの効果についてまとめます。 MAツール導入後に実感した効果、最多は「マーケティング活動の可視化」 1位：マーケティング効果を可視化できた　36.7％ 2位：サイト訪問率が上がった　33.3％ 3位：マーケティング活動を効率化できた　30.0％ 実際に導入してみると、マーケティング効果の可視化をもっとも実感するようです。アクセス解析の他、Cookieを付与してユーザーの動きを解析できるため、利用者がこれらのユーザーデータを見れることに価値を感じていると推測できます。 2位には「サイト訪問率の向上」があげられました。MAツールは施策の効果検証やユーザー行動を解析できるので、以下のような施策が可能です。 例) 導入事例ページを見たユーザーに、事例集をメールで送る。他社サービスとの比較ページを見たユーザーに、サービス紹介資料を広告配信する。　など。 この例のように、自社サイトに訪れたユーザーがそのとき求めている情報を届けることで、自社やサービスへの関心を引き上げることができます。関心が高まった結果、サイト訪問数やサイト内回遊が増え、サイト訪問率の上昇を実感するのかもしれません。 3位には「マーケティング活動の効率化」があがりました。MAツールは見込み顧客になりそうなユーザー行動に基づいて、取るべきアクションを自動化してくれます。 「どんなユーザーにどんな情報を届けるか」はマーケティング担当者が事前にシナリオを作成すれば、施策の実行部分は自動でおこなってくれるので、マーケティング活動を効率化できるのでしょう。 導入したMAツールの継続率は96.7％ 利用している：96.7％ 現在は利用していない：3.3％ MAツールを導入していると答えた60名に聞いたところ、導入継続率はほぼ100％でした。費用や人材不足から導入に慎重な人が多かったですが、導入してみると継続率の高さから確かな成果がうかがえます。 まとめ 以上が今回のリサーチ結果となります。改めて、今回の調査から以下のようなことがわかりました。 MAツールは「マーケティング業務の効率化」、「リード獲得の効率化」、「マーケティング効果の可視化」の主に3点で期待されている。一方で、導入には慎重な傾向があり、検討期間は3~6ヶ月と長めである。しかし、導入すると特に「マーケティング効果の可視化」「サイト訪問率の向上」、「マーケティング業務の効率化」の3点で成果を実感し、ほぼ100％の人が満足、利用を続けている。 以上の結果から、MAツール導入にハードルを感じている人は多いものの、導入後は満足のいく結果を得られている人がほとんどであるとわかりました。 LISKUL編集部もMAツールを使いながら日々検証と改善を続けています。導入を少しでも検討している方は思い切って導入してもよいのではないでしょうか。（参考：マーケティングツール導入を検討している人が最初に読む本） 今回のリサーチ結果は記事には掲載していないデータも含め、下記資料にまとめています。ご興味ある方はぜひダウンロードしてみてください。 マーケティングオートメーション（MA）ツール調査レポート-LISKUL-2019年版»無料...